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本研究は介護レセプトを用い、死亡前12カ月間の要介護高齢者のサービス利用および居所変化の実態を明らかにした。2000年から2005年間に某市で死亡した65歳以上の要支援・介護高齢者693人を分析対象とした。死亡月にサービスを利用していたのは517人(74.6%)で、訪問サービスのみの利用が203人(39.3%)と最多であった。うち、サービス利用者の約13%に居所変化の可能性が示唆された。死亡年齢が高いほど有意に居所変化する傾向がみられた。本研究の結果から、終末期にある要介護高齢者の居所変化には本人の病状変化や介護環境が関連している可能性が示唆された。
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