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本研究では、2006年に厚生労働省が策定した「健康づくりのための運動基準2006」で示されている推奨身体活動量(23メッツ・時/週)を満たしている成人の人口統計学的、心理的、社会的、および環境的関連要因を検討した。その結果、身体活動量増加を目的とした様々な支援プログラムを計画実施して行く際には、男女で異なった介入場面の設定が必要であること、さらには、運動セルフ・エフィカシー(運動実施に対する自信)を高めるなどの心理社会的アプローチだけでなく自宅近隣環境の整備や環境に対する認知の変容に焦点を当てたアプローチも有用であることが明らかとなった。
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