研究課題
本研究は、一般高齢者に対する介護予防サービスにおいて、地域や集団に介入することがソーシャルワーカーの重要な役割の一つであり、ソーシャルワーカーが介入した地域における介護予防サービスは一定の効果をあげているという仮説の下に、ソーシャルワーカーが地域システムの構築化やソーシャル・キャピタルの発掘、及び地区社協などの地域の集団の組織化やネットワーキングに関わったケースと関わらなかったケースを比較検討することによって、その効果を縦断的に評価し検証することを研究の目的としている。平成20年度は、島根県松江市の2地区社協と、福岡県筑紫野市の2つの「ふれあい・いきいきサロン」を調査対象地として選定し、総計約130名の一般高齢者に調査票を配布した。調査票において尋ねた項目の主な内容は、「身体機能」「生活状況」「認知症の傾向」「老人性鬱病の傾向」「閉じこもり度」「家族の状況」などである。尚、調査票の作成にあたっては日本福祉大学の近藤克則教授の御示唆を受け、同教授らの研究グループが作成した調査票の一部を引用した。来年度も同じ地域で同様の調査を行い、その結果を比較検討する。一般高齢者への介護予防サービスは、専門職だけでなく、インフォーマルサービスとの公私協働で行わざるを得ないという現状において、本研究の仮説が検証される重要性は高く、また、ポピュレーション介護予防におけるソーシャルワークの独自性を明確にする一助となる点においても、本研究の意義は大きい。
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筑紫女学園大学・筑紫女学園大学短期大学部紀要 第3号
ページ: 225-234
筑紫女学園大学・短期大学部「人間文化研究所年報」 第19号
ページ: 175-186
