研究課題/領域番号 |
20H00044
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
篠田 雅人 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (30211957)
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研究分担者 |
尾崎 孝宏 鹿児島大学, 法文教育学域法文学系, 教授 (00315392)
鬼木 俊次 国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 社会科学領域, 主任研究員 (60289345)
吉原 佑 三重大学, 生物資源学研究科, 准教授 (50552379)
宮坂 隆文 名古屋大学, 環境学研究科, 助教 (80635483)
立入 郁 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(環境変動予測研究センター), グループリーダー (30336185)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 遊牧 / 乾燥地 / モンゴル |
研究実績の概要 |
4班で構成される研究組織のうち、人班が広域遊牧地図を作成するための文献収集、地班が衛星・地上観測データ収集を開始した。モンゴル国では先行研究で取得した人畜地気・各班の基礎データを遊牧の科学という視点から統合・更新している。本調査に向けて、異なった生態系に複数の集中調査地域を選んだ。具体的には、以下の3点についての研究を実施した。 1 文献調査(人班): 1900年の移動牧畜地図(Scholtz 1995)を現代版に改訂するため、過去数10年間の遊牧様式(遊動の促進・制約要因など)の変遷について、地域別・時代別に文献収集を行った。 2 環境解析(地班):気温・降水・植生・積雪の衛星・地上観測の高時空間分解能データを収集し、統合データベースを作成した。これを用いて、各要素の時空間変動性の解析を行った。衛星データについては、植生はMODIS(NASA)を用いた。 3 集中調査地域の選定(全員):これまでに調査経験のあるモンゴル国内の地域の中から集中調査地(Mogod、Bayan Unjuul、Tsogt-Ovoo)を選んだ。選定基準は、①生態系の種類、②遊牧形態(水平・垂直移動)、③社会経済状況の3点である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年10月までに、事前準備、現地調査を行い、2021年3月までに、現地会議、現地会議の成果とりまとめ、研究成果とりまとめを行う予定であったが、モンゴル国の新型コロナウイルス感染症による影響のため、現地における研究活動を中止・延期せざるをえなかった。 具体的に、上記の現地調査(とその事前準備)とは、これまでに選定した集中調査地域(3地域)における聞き取り調査のことであるが、上記の理由により、どの地域についても、牧民の遊動の意思決定過程について聞き取り調査を実施できなかった。同様に、モンゴル統計局を訪問して、遊牧様式に関する基礎データを収集する予定であったが、これも見送った。また、上記の現地会議とその成果とりまとめ、研究成果のとりまとめは、同様の理由により、現地での実施が難しく、Zoom会議などで代用した。以上のような事情により、現地調査や現地会議を主要な活動とする本研究はその進捗が遅れることとなった。
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今後の研究の推進方策 |
本年度の現地での研究活動を来年度に延期し、来年度の現地での研究活動とあわせて実施する。今年度、順調に開始した文献・データ収集などは来年度も引き続き計画通りに進める。 具体的には、本年度選定した集中調査地域3地域において、牧民の遊動の意思決定過程について聞き取り調査を開始する。とくに、研究の遅れを取り戻すために、調査期間を当初の予定より延長し、さらに現地の国際共同研究者のサポート体制を厚くするなどする。同様に、モンゴル統計局を訪問し、遊牧様式に関する基礎データを収集することについても、2021年のみならず、それ以前のデータの収集もまとめて行う。 さらに、これまで手が付けられていなかった家畜・植生の現地調査についても集中的に行う。具体的には、家畜エージェントモデルにおける意思決定ルールを作成するための、家畜の移動方向・栄養状態変化、草の現存量変化を調査するが、これを担当する生態班の研究分担者2人に加えて、現地において、海外共同研究者のみならず、若手研究者などの新たな協力を得て、日本人研究者のサポート体制を強化する。この調査は従来の生態調査と比べて、広域的に行うため多くの人手が必要である。さらに、広域植生調査においては、車上からの移動調査の新手法を考案して、効率的な調査を行う。家畜の行動調査についても、家畜に装着するGPSを多数利用し、これを用いて効率的に行う。以上の現地調査の後には、現地会議を開催し、調査や研究の成果とりまとめを集中的に行う。
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