| 研究課題/領域番号 |
20H00047
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
森田 敦郎 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (20436596)
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| 研究分担者 |
篠原 雅武 京都大学, 総合生存学館, 特定准教授 (10636335)
箭内 匡 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (20319924)
田辺 明生 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30262215)
大村 敬一 放送大学, 教養学部, 教授 (40261250)
津田 和俊 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 講師 (40545076)
結城 正美 青山学院大学, 文学部, 教授 (50303699)
中野 佳裕 早稲田大学, 地域・地域間研究機構, 次席研究員(研究院講師) (60545218)
鈴木 和歌奈 総合研究大学院大学, 先導科学研究科, 助教 (70768936)
モハーチ ゲルゲイ 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (90587627)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 人新世 / 社会運動 / 持続可能性 / 人類学 / インフラストラクチャー |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、引き続き新型コロナウィルス感染症のパンデミックにより、フィールド調査の実施に一定の制限がかかる状況が続いた。2020年度より状況は好転し、緊急事態宣言が発令されていない時期に断続的に調査を実施したものの、事前に感染拡大の予測を立てることは困難であり、パンデミック以前の研究体制に完全に復帰することはできなかった。そのため、今年度も継続して、フィールド調査に代わる代替的な調査を実施した。デジタル・メソッドを用いたオンライン上のデータ収集と分析に関しては昨年度以上に大幅な進展が見られた。また、草の根の持続可能性運動の調査では、これらの運動がしばしば強調するDIY活動にオンラインを通して参加するDIYエスノグラフィという手法を用いた。これはこうしたDIY活動にオンラインから参加し、自らもDIYを行う経験をすることで調査を行う方法で、対面でのフィールド調査を補う一定の成果をあげた。これらの調査方法は、現場の主要な関心事を把握するというフィールド調査の初期段階で、特に効果的であることが明らかになった。また、フィクションと社会調査を融合する実験的なプロジェクトも実施した。
一方、昨年度に引き続き、理論的な検討も行った。Latour、Chakrabartyらの人新世に関する議論の理解を深めるとともに、これらの思想の潮流と持続可能性に関する他の研究潮流、特に開発批判、脱成長論などとの関係性を検討した。その結果として、これらの議論が共通して、惑星規模の持続不可能性や資本主義の矛盾という問題と、共同生活や社会制度を介して人々と環境、動植物、地球物理学的プロセスの間のに形成される感覚的・情動的な関係という、スケールが異なる二つの問題の関係に焦点を当てていることが明らかになった。また、昨年度考察したスピノザ主義的な人類学理論は後者の理解に資するものであることが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルス感染症の影響は依然として持続しており、パンデミック以前の研究体制に完全に復帰したとは言えないものの、デジタル・メソッドやDIYエスノグラフィなどの新たな手法を導入することで、ほぼ当初予定していた成果を上げることができた。また、緊急事態宣言中は、理論的研究に力を入れることによって、理論的研究については予定を上回る進捗を遂げている。加えて、フィクションと社会調査を結びつける実験的な研究方法 speculative methods の可能性を探る国際的な実験プロジェクトを実施し、気候変動という前例のない事態に適応した新たな社会科学のあり方を探索するなど、新たな試みにも挑戦した。
総じて、パンデミックに適応した新たな研究体制の構築ができており、概ね計画した通りに調査研究が進捗していると評価することができる。
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| 今後の研究の推進方策 |
人新世をめぐる社会理論の展開の整理は一定程度進んだため、今後はこれらの理論的研究をもとにフィールド調査の枠組みを構築し、それに則ってさらにフィールド調査を進めることが重要な課題となる。理論的研究は、惑星規模の環境変化と、日常生活における人々と環境、モノ、動植物、地球物理学的プロセスの関係性の変化というスケールが異なる現象の間の関係に焦点を当てていることが明らかになった。
そこで、2022年度以降は、この両者の関係を明らかにすべくフィールド調査を進めていく。特に、上記の理論的な問題に則ってフィールド調査の枠組みを再構築する作業を2022年に行う。過去2年間、代替的な調査法も用いることで進めてきた調査の第一段階の成果を整理するとともに、コロナ禍に対応するために開発した新たな調査方法を体系化し、人新世の問題に適応した新たな調査法のパッケージとして整理することを目指す。
また、これらの成果を一般に発信していくための枠組みづくりを2022年度から開始し、プロジェクト期間後半から一般向けの成果発信を開始することを目指す。
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