| 研究課題/領域番号 |
20H00073
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
渡部 敏明 一橋大学, 経済研究所, 教授 (90254135)
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| 研究分担者 |
塩路 悦朗 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (50301180)
加納 隆 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (90456179)
山本 庸平 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (80633916)
陣内 了 一橋大学, 経済研究所, 教授 (50765617)
大森 裕浩 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (60251188)
新谷 元嗣 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (00252718)
生方 雅人 明治学院大学, 経済学部, 教授 (00467507)
森田 裕史 法政大学, 比較経済研究所, 准教授 (70732759)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ボラティリティ / マクロ経済 / 高頻度データ / 早期警戒指標 / 金融・財政政策 |
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| 研究実績の概要 |
(1)日次実現ボラティリティ(RV)と日次リターンを同時にモデル化するRealized GARCHモデルとそれを拡張したモデルとの比較を行い、ボラティリティの予測はRealized EGARCHモデル、VaRとESの評価はRealized HAR-GARCHモデルが最も精度が高いことが明らかにした。(2)同様のモデルであるRealized Stochastic Volatility(RSV)モデルと他のモデルとでボラティリティの予測精度の比較を行い、RSVモデルやREGARCHモデルの予測精度が良いことを示した。(3)米国の下方ジャンプリスクは特にドルベースで測った日本のリスクプレミアムに対して有意で高い予測力を有し、米国の下方ジャンプリスクはドル円為替レートに対しても有意な予測力をもつ可能性を明らかにした。(4)資産価格バブル発生への期待が経済成長率を下げる効果を生むことを明らかにした。(5)金融市場に端を発するマクロ経済へのショックが経済成長に与える影響を考慮に入れれば、マクロ経済モデルにおける予測がデータと整合的になることを明らかにした。(6)新型コロナウイルスの感染予防と経済活性化の間には短期的にはトレードオフ関係があるものの、長期的には、感染予防を充分に行わない限り、経済活動の活発化は達成できないことを明らかにした。(7)米国経済における1980年代半ば以降のGreat Moderation（大安定期）の原因が、より適切な経済政策(Good Policy)か技術進歩などショックの分散が低下した「幸運（Good Luck）」か議論が分かれており、2020年度に開発した係数と分散における構造変化の同時検定の手法を米国実質GDPおよび各コンポーネントに適用し、後者の要因が大きいことを明らかにした。(8)高齢化の進行と財政乗数の関係に関する研究を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究成果が14本の英文査読付きジャーナルもしくはオンラインで掲載され、当初の計画は達成された。それ以外の研究成果についても、国際会議等で延べ27回（うち、国際学会は21回）の報告を行い、そこで得られたコメントに従い、英文査読付きジャーナルへの掲載を目指している。研究成果の報告のために、Webinar of Bayesian Econometrics 2021とHSI2021-The 7th Hitotsubashi Summer Instituteの中でワークショップ“Macro- and Financial Econometrics”を開催し、国際学会EcoSta2021やCFE2021でもセッションを企画した。このことから、研究は当初の計画以上に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究は順調に進展しているので、今後も予定通り研究を進める予定である。
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