大規模・高頻度データを用いた資産価格変動のリスクと景気循環の計量分析

2022 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 20H00073
• 研究種目: 基盤研究(A)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 中区分7:経済学、経営学およびその関連分野
• 研究機関: 一橋大学
• 研究代表者: 渡部 敏明 一橋大学, 経済研究所, 教授 (90254135)
• 研究分担者: 塩路 悦朗 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (50301180) ; 加納 隆 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (90456179) ; 山本 庸平 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (80633916) ; 陣内 了 一橋大学, 経済研究所, 教授 (50765617) ; 大森 裕浩 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (60251188) ; 新谷 元嗣 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (00252718) ; 生方 雅人 明治学院大学, 経済学部, 教授 (00467507) ; 森田 裕史 法政大学, 経済学部, 准教授 (70732759) ; 中島 上智 一橋大学, 経済研究所, 教授 (20962062)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2023-03-31
• キーワード: ボラティリティ / マクロ経済 / 高頻度データ / 早期警戒指標 / 金融・財政政策

研究成果の概要

資産価格変動のリスク指標であるボラティリティに関して、日次および日中のボラティリティ変動の新たなモデル化や日本の分散リスクプレミアムについて実証分析を行った。また、金融政策アナウンスメントは、マクロ不確実性を変動させる経路を通じてGDPなどの実態経済変数に影響を及ぼすことを明らかにした。さらに、新型コロナウイルスの感染予防と経済活性化の間には短期的にはトレードオフ関係があるものの、長期的には、感染予防を充分に行わない限り、経済活動の活発化は達成できないことと、世界の人口の90%以上、生産活動の70%以上が地球規模での異常高温や大雨のリスクに晒されていることを明らかにした。

自由記述の分野

経済政策

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、資産価格変動のリスク指標であるボラティリティの変動を表す新たなモデルを構築し、そのモデルによって導出したVaRや期待ショートフォールなどの分布の裾のリスク指標の精度が高いことを示した。これは、学術的にも重要であるが、金融実務にとっても重要な成果である。また、マクロ経済の不確実性、新型コロナウイルス、自然災害といった様々なリスクやその経済活動への影響も明らかにした。これも学術的に重要であるだけでなく、政策当局にとっても重要な成果である。