| 研究分担者 |
宍戸 邦章 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (10460784)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 公共学部, 准教授 (30534953)
谷岡 一郎 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (90227207)
仁田 道夫 東京大学, 社会科学研究所, 名誉教授 (70114600)
岩井 八郎 京都大学, 教育学研究科, 教授 (80184852)
岡邊 健 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (40356209)
中谷 友樹 東北大学, 環境科学研究科, 教授 (20298722)
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 教授 (00349466)
本庄 かおり 大阪医科大学, 医学部, 教授 (60448032)
埴淵 知哉 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (40460589)
中村 真由美 富山大学, 学術研究部社会科学系, 教授 (30401269)
孟 哲男 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (60761690)
吉野 智美 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (00806599)
金 政芸 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (20840333)
林 萍萍 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (80825852)
郭 凱鴻 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (50879997)
孔 栄鍾 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (60879998) [辞退]
潘 建秀 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (70570141)
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| 研究実績の概要 |
研究の分析資料となる全国調査JGSS-2021(J21）は、留置調査票を2種類作成し、留置Ａ票にEuropean Social Survey（ESS）と比較可能な設問、留置Ｂ票に東アジア社会調査2020（EASS 2020）の健康モジュールを組み込んだ。また、COVID-19感染拡大の状況に鑑みて、調査票にCOVID-19に関する設問群を追加した。COVID-19の影響により、調査は通常の面接法と留置法を組み合わせた方法から留置法のみに変更したが、回収率は想定より5％程度低く52.3％（A票）と54.6％（B票）であった。無効回答などを除くと、有効回答はそれぞれ約50％の1,650票と見込まれる。COVID-19感染拡大の影響により、韓国と中国チームは2020年に予定していた調査を2021年夏以降に延期した。韓国は2021年6月以降に、中国は2021年7月から8月にかけて、それぞれ有効回答数3,000票と1,200票を目標に実施予定である。台湾は、当初の予定どおり7月から11月にかけて有効回答数1,200票を目指して調査を実施する。
【4-7月】JGSS-2021の研究課題を公募（7月末締切）。JGSSのウェブサイトのほか、日本社会学会など諸学会のウェブサイト・会員メールで発信。テーマは① ESSの設問(設問群)に係る研究課題、とくに健康にかかわる研究課題、②新型コロナウィルスに係る研究課題、③JGSSの過去設問の復活や新規設問。
【8月】JGSSの運営委員会で審議し、EASSの各チームとメールを通して協議。
【9-11月】JGSS-2021の調査票を固めた。
【12-1月】全国で440の調査地点を抽出。調査票、自治体への閲覧依頼文、抽出要領、対象者への事前挨拶状と調査概要のパンフレットを作成。調査対象者20～89歳男女個人6,600人を抽出。調査資料の確定・印刷。
【2-3月】１～3月に留置法の調査を実施し、回収票を順次入力。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、令和2年度交付申請書に記載した実施計画にほぼ即して進んでいる。
実施計画と異なる点は、調査方法を通常の面接法と留置法を組み合わせた方法から、留置法のみに変更したことと、調査対象者数が、当初予定の6,900人（467地点）から6,600（440地点）に減少したことである。調査対象者数については、予算に合わせて人数を確定した。調査方法については、COVID-19の感染拡大状況を考慮して、8月時点で留置法のみに変更した。しかし、調査開始直前の2021年1月初旬に首都圏に緊急事態宣言が発出されたため、調査方法を郵送に変更するかどうかを再度検討する必要が生じた。調査会社が1月中旬に実施した別の調査で、短時間の訪問であれば特段問題はないとの反応が多かったため、事前に送付する挨拶状に郵送を希望する対象者には郵送に切り替えることを通知したうえで、留置法で実施することにした。
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