| 研究分担者 |
宍戸 邦章 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (10460784)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 公共学部, 准教授 (30534953)
谷岡 一郎 大阪商業大学, 公共学部, 教授 (90227207)
仁田 道夫 東京大学, 社会科学研究所, 名誉教授 (70114600)
岩井 八郎 京都大学, 教育学研究科, 名誉教授 (80184852)
岡邊 健 京都大学, 教育学研究科, 教授 (40356209)
中谷 友樹 東北大学, 環境科学研究科, 教授 (20298722)
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 教授 (00349466)
本庄 かおり 大阪医科薬科大学, 医学部, 教授 (60448032)
埴淵 知哉 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (40460589)
中村 真由美 富山大学, 学術研究部社会科学系, 教授 (30401269)
孟 哲男 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (60761690)
吉野 智美 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (00806599)
金 政芸 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (20840333)
林 萍萍 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員・ポストドクター (80825852)
郭 凱鴻 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (50879997)
潘 建秀 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (70570141)
佐野 和子 大阪商業大学, JGSS研究センター, 研究員 (70909960)
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| 研究実績の概要 |
2021年1～3月に収集したJGSS-2021Health Module(JGSS-2021H)データを作成し、分析を開始。COVID-19を含む健康への意識と行動の1年後の変化をとらえるために、JGSS-2022Hを2022年1～2月に実施。新たな公募により一部の設問は差し替えた。JGSS-2021Hと同様に、留置Ｂ票に東アジア社会調査2021（EASS 2021）の健康モジュールを、留置Ａ票にEuropean Social Survey（ESS）と比較可能な設問を組み込み、留置法で実施。後者は2021年度「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業機能強化支援」の助成を受けた。A票1,575票とB票1,590票が回収され、回収率は58%の見込み。
【JGSS-2021Hデータ作成】6-8月：JGSS-2021Hデータを読み込み、クリーニング開始。9-12月：International Sociological Association RC33 Logic and Methodologyのオンライン会議でEASSデータ統合での留意点を報告。JGSS-2021Hデータクリーニング・職業産業コーディング。社会学会の5つの部会で分析報告。12月：JGSS-2021H特別利用データを研究メンバーに配布。『学術の動向』に論文を寄稿・公表。3月：JGSS研究発表会で分析報告。日本学術振興会「人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業」の一環として構築したJGSSデータダウンロードシステムをとおしてJGSS-2021H特別利用データの追加配布。
【JGSS-2022H調査準備と実施】8-9月：JGSS-2022Hの研究課題を公募。JGSSウェブサイトのほか、日本社会学会など諸学会のウェブサイト・会員メールで発信。テーマは① ESS設問に係る研究課題、②JGSS過去設問の復活や新規設問。9月：JGSS運営委員会で審議し、採択課題決定。10-11月：JGSS-2022Hの調査票確定。12月：全国400地点を抽出。調査票、自治体への閲覧依頼文、抽出要領、対象者への事前挨拶状と調査概要のパンフレットを作成。20～89歳男女個人6,000人を抽出。調査資料の確定・印刷。１-2月：留置法で実施。3月：調査結果を順次入力。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、令和3年度交付申請書に記載した実施計画にほぼ即して進んでいる。「東アジア社会調査2021健康」モジュールを組み込んだ他のチームの調査は、COVID-19の影響を受けて延期されていたが、下記のように実施された。
韓国チームは、Korean General Social Surveyを2021年8月から11月に実施し、有効回答1,205票（回収率50.2%）。中国チームは、中国総合社会調査（China General Social Survey)を2021年6月から9月に実施し、有効回答2,717票（67.6%）。台湾チームは社会変遷調査(Taiwan Social Change Survey)を2021年9月から2022年4月に実施し、有効回答1,581票（42.7%）。
各チームは、国内データの作成とクリーニング進め、令和4年(2022年度)にEASSデータに変換し、日本チームがデータの統合作業を開始する。
研究チーム内と周辺でCOVID-19の感染が発生したため、JGSS-2021Hテータ作成（とくに職業・産業コーディング）が遅れ、年度末刊行を目指していた『JGSS累積データ2000-2021からみた21世紀の日本人』は執筆と編集作業を継続中である。
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