| 研究課題/領域番号 |
20H00277
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| 研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所 |
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研究代表者 |
箱崎 和久 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 部長 (10280611)
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| 研究分担者 |
海野 聡 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (00568157)
大野 敏 横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 教授 (20311665)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 埋没建物 / 民家史 / 考古学 / 建築史学 |
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| 研究実績の概要 |
石川原遺跡（群馬県長野原町）の発掘調査報告書が刊行されたため、部材の遺存状態が良好な21号建物を中心に、図面や写真により現存部材の出土状態を特定する作業を進めた。これによって部材の出土位置（平面位置とその向き：上下左右）が判明し、上部構造を検討する基礎資料とすることができる。しかし、図面や写真からの情報は限られ、労力を要したものの、出土状態を特定できる部材は限定的であった。すなわち、出土部材は存在し、出土状態の図面や写真があっても、出土位置さえ特定できないもの、またそれができても当初の使用位置が判明しないものも少なくない。これは倒壊が激しく単純な埋没過程ではないこと、埋もれた部材も、その後、当時の人びとが掘り返して使用しするなど、倒壊状態そのままではないことなどが要因と考えられる。
一方、部材自体は長野原町の倉庫に収蔵されたが、部材の格納位置が明確でないため、目的の部材を見つけるのに時間を要する。このため部材の所在確認作業をおこなうとともに、部材の法量や写真を採取して、基礎的なリストを作成する作業をおこなった。これにより目的の部材にすぐにアクセスできることになるとともに、部材の現状を把握することができた。絵画資料調査等は、コロナ禍のため、また出土部材からの検討が、予想以上に難しかったことから、実施しなかった。
民家調査は、東大・横国大でのべ18回の悉皆調査をおこない、長野原町で主屋150棟、土蔵150棟、嬬恋村で主屋220棟、土蔵147棟、草津町で主屋15棟、土蔵16棟、東吾妻町で主屋483棟、土蔵323棟等を調査し、二次調査候補物件の選定をおこなった。外観の調査のため、正確な建立年代は明確でないが、土蔵に江戸時代に遡るものが存在する可能性がある物件があるものの、主屋の多くは近代に降り、養蚕産業の影響を受けたと考えられる物件が多そうである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍のため現地での調査期間が限られたこともあり、全体としてはやや遅れ気味であったが、予算の繰越を受けたおかげで年度全体としては挽回してきた。
発掘調査出土部材の調査は、部材の出土位置の比定に当初の予想を上まわる困難さが伴っている。改めて発掘調査時の部材の取り上げ方法や記録の重要性を知ることになったが、現時点ではどうしようもない。ただし、この作業は発掘調査で出土する建築部材を扱う場合は避けて通れない事実確認事項であって、これがなければ立論できないので、一定程度根気強く続ける必要がある。
民家調査は、対象教育委員会などの協力を得て悉皆調査を進めているが、寺社と異なり、数が多いこと、生活空間を中心とするため改修が多く外観のみでの年代判定が難しいことなどが、予想通り課題としてあがってきている。もとより完全を記すことは不可能のため、調査を重ねて見る目を養いながら、一定エリアが完結するよう調査を進めていくことに軸足を置くようにしたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
少なくとも次年度は、これまで通り、発掘調査で出土した建築部材関係の調査と、現存民家調査の両輪で進めていく。
出土建築部材関係は、コロナのため実物の遺物を調査する機会がなかったが、発掘調査報告書からの分析で立てた仮説を、実際の建築部材の観察からその妥当性を検証する作業を進めたい。それによってその方法が適切かどうかを検証することができる。一方で今年度も進めた収蔵庫の整理作業をおこなう。これは実際に出土遺物を観察する際に必要になり、現在は石川原遺跡を対象としているが、今後、周辺の遺跡に対象を広げた際も、目的の部材にすばやくアクセスするために必要な基礎的資料の作成と位置づけられるためである。
民家調査は東吾妻町の悉皆調査を引き続き進める。東吾妻町は面積が大きいため、次年度でどれくらい進捗するか読み切れないところがあり、進捗を見て、中之条町の悉皆調査に入るか、この時点で悉皆調査がすんだ町村の詳細調査をかけていくかを検討したい。いくつかの詳細調査により、年代観や建築的特徴、および改修の特徴などをつかむことができれば、これをもとに悉皆調査成果の見直しや新たな悉皆調査での判断材料になると考えられる。
以上の出土部材調査と民家調査の成果を合わせて検討できることを期待しているが、難しい場合は、それぞれの調査を推進してそれぞれの成果を出せるよう、方針を考えていきたい。
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