| 研究課題/領域番号 |
20H00645
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分64:環境保全対策およびその関連分野
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
野見山 桂 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 准教授 (30512686)
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| 研究分担者 |
岩田 久人 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 教授 (10271652)
池中 良徳 北海道大学, 獣医学研究院, 教授 (40543509)
久保田 彰 帯広畜産大学, 畜産学部, 教授 (60432811)
田上 瑠美 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 准教授 (60767226)
江口 哲史 千葉大学, 予防医学センター, 講師 (70595826)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | PPCPs / イオン性の環境汚染物質 / 魚類 / FPMモデル / 発生毒性 / 中枢神経毒性 |
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| 研究成果の概要 |
PPCPsによる汚染実態解明とFPMモデルによる魚類への潜在リスク評価に取り組んだ。日本のモニタリングでは一部の物質の生物濃縮係数や脳/血漿濃度比が魚種間差で最大130倍異なり、体内動態の種間差が示唆された。東南アジアのモニタリングでは、水質汚染の顕在化と、生息する魚類への化学物質の高いリスクが明らかになった。
FPMモデルにより魚類へのリスクが高い物質としてクロルフェニラミン(CHL)とハロペリドール(HLP)を選定し、ゼブラフィッシュ胚を用いたHLPとCHLの曝露試験を実施した。HLPは1 μM以上の試験水中濃度で血中遊離型HLP濃度が急増し、中枢神経毒性等を発現することが示された。
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| 自由記述の分野 |
環境分析化学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究による南・東南アジアの調査により、河川流量に対して下水処理水の流量が半分以上を占める水域では、野生魚類の血中化学物質濃度が哺乳類で生物活性が認められる濃度に達している場合がみられた。南・東南アジアの河川は、既知物質だけでも生態影響が危惧される状態にあることから、今後は特定の化学物質をモニターするターゲット分析に加え、モニター物質を限定しない未規制化学物質の網羅的スクリーニングによる汚染実態の解明が急務である。現在、食用魚介類の自給率が60%以下の日本は、一部の食用魚介類を東南アジアから輸入している。東南アジアの水圏環境を改善することは、日本人の食の安心・安全にも繋がるものと考える。
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