研究課題/領域番号 |
20H01236
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研究機関 | 立教大学 |
研究代表者 |
小峯 和明 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (70127827)
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研究分担者 |
鈴木 彰 立教大学, 文学部, 教授 (40287941)
染谷 智幸 茨城キリスト教大学, 文学部, 教授 (90316498)
河野 貴美子 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (20386569)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 異文化交流文学史 / 東アジア / 16世紀前後 / 幻想領域 / 資料学 |
研究実績の概要 |
16世紀前後を中心とした日本と東アジアの〈異文化交流文学史〉をめぐって、外交使節、渡海・漂流、交易、宗教、対外戦争の5項目に及ぶ基本軸を設定し、さらには幻想・架空の異文化交流をも加えて、日本・中国・朝鮮半島・ベトナムなどに及ぶ範囲で総合的に検証する枠組みを構築し、関連する一次資料と研究文献を収集、リストを作成、資料集にまとめる基盤を整えた。 初年度はコロナ禍によって大半の計画が頓挫したが、資料集作成のための作業部会を組織し、数度にわたってオンライン会合を積み重ね、上記の5項目に及ぶ一次資料と研究文献の双方のリスト作成を進めた。また、12月に説話文学会例会に乗り入れの形で、ベトナム漢文を読む会を中心に、ハノイ在住の研究者の参加も得て、ベトナムの神話伝説集『嶺南セッ怪』をテーマにオンラインでシンポジウムを開催し、概要をまとめたニュースレターを発行した。 コロナ禍による海外渡航が不可能となり、北京・ソウル・ハノイを結ぶ実地の調査と研究会活動の構想が実現できず、少しづつオンラインで回復させる状況に留まった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
1.研究会の組織化と継続:日本と東アジアの〈異文化交流文学史〉課題遂行のための研究組織として、朝鮮漢文を読む会、ベトナム漢文を読む会、日韓古典研究会、南方熊楠資料研究会、キリシタン文学研究会、さらに北京を主とする東アジア古典研究会等々、活動中の各種研究会とタイアップするかたちでオンラインでの研究会を推進した。 2.資料集作成のための作業部会:資料集作成の作業部会をあらたに組織化して、学期ごとに部会をオンラインで開催し、進捗状況の報告や種々の情報・意見交換を緊密に行った。分野が多岐にわたるため作業が煩雑化しているが、最終年度内の完成をめざしている。 3.資料の調査・収集:予定していた海外調査は短期間の渡航が難しく、残念ながらすべて未遂に終った。国内調査では和歌山県立博物館、繰越分で南方熊楠顕彰館、大阪中之島図書館などに赴いた。中之島図書館所蔵の朝鮮本コレクションは貴重な資料が多く、種々のあらたな知見を得ることができた。 4.国際シンポジウム及びワークショップの企画、開催:12月の説話文学会の例会に乗り入れの形でベトナム漢文の神話伝説集『嶺南セッ怪』を読む初めての試みとしてシンポジウムをオンライン開催し盛会であった。2022年度発行の学会誌にその成果が掲載される予定である。 5.ニュースレターの編集、発行:作業部会を中心にニュースレターを編集、発行した。初年度は全体の方針、概要や大綱を提示し、説話文学会例会報告、研究ノートなどをまとめた。
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今後の研究の推進方策 |
1.研究会の組織化と継続:従前の北京を中心とする東アジア古典研究会以下、朝鮮漢文を読む会、ベトナム漢文を読む会、日韓古典研究会、南方熊楠資料研究会、キリシタン文学研究会等々に加えて、可能であれば休会中の琉球資料を読む会を最終年度に再開する。徐々に対面の研究会を復活させ、同時に遠隔地や海外メンバーも参加できるようハイブリッド方式を確定し、推進する。 2.資料集作成のための作業部会:作業部会を中心に資料集作成のための基礎データ集積作業を継続、学期ごとに部会を開催し、情報や意見交換を密にし、資料集公刊に向けて資料のリストアップを行い、体系的なデータ目録を集積統合し、主要資料群の解題の分担執筆を併行して進め、それらにもとづく資料収集を徹底する。 3.資料の調査・収集:感染状況次第ではあるが、本課題の中核となる中国、韓国、ベトナムなど海外実地の踏査や資料調査に赴く。国内調査は紀伊田辺の南方熊楠顕彰館及び法輪寺などの関西地区及び長崎、鹿児島、沖縄など九州地区の調査に重点を置く。 4.国際シンポジウム及びワークショップの企画、開催:可能であれば北京の人民大学で11月に日本と東アジアの〈異文化交流文学史〉をテーマに国際シンポジウムを企画、開催する。 5.ニュースレターの編集・発行及び論文集・資料集の公刊:初年度を受けたニュースレターを作業部会主体で編集、発行する。人民大学での国際シンポジウム報告などを中心とする。以上はすべて代表者と分担者及び研究会、作業部会等々のメンバーと合同で遂行し、研究協力体制の推進をはかる。
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