研究課題/領域番号 |
20H01356
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研究機関 | 公益財団法人古代学協会 |
研究代表者 |
森岡 秀人 公益財団法人古代学協会, その他部局等, 客員研究員 (20646400)
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研究分担者 |
桑原 久男 天理大学, 文学部, 教授 (00234633)
若林 邦彦 同志社大学, 歴史資料館, 教授 (10411076)
柴田 昌児 愛媛大学, 埋蔵文化財調査室, 教授 (10735286)
田畑 直彦 山口大学, 埋蔵文化財資料館, 助教 (20284234)
國下 多美樹 龍谷大学, 文学部, 教授 (30644083)
山本 亮 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸企画部, 研究員 (30770193)
森 貴教 新潟大学, 研究推進機構, 助教 (30775309)
寺前 直人 駒澤大学, 文学部, 教授 (50372602)
宇佐美 智之 立命館大学, 文学部, 助教 (60838192)
伊藤 淳史 京都大学, 文学研究科, 助教 (70252400)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 弥生時代 / 高地性集落 / 眺望 / 流通 / 抗争 |
研究実績の概要 |
初年度は新型コロナウィルスの影響をもろに受け、各地の遺跡踏査・遺物調査ともに大きな制限下、可能な限り実施した。オンライン対応の環境整備を各自行い、高地性集落のデータベース構築のための概念・項目設定、フォーマット作成などの協議を5回行い、研究発表会・討議を2回開催した(ハイブリッド方式)。過去の弥生時代集落遺跡のデータベース活用の方法も模索し、大阪府・京都府を中心に移行作業を進めた。集落遺跡の現地再検証を行うのに必要な諸器具・備品類(大型測量用ドローン等)の購入、配備を進め、兵庫県会下山遺跡・城山遺跡や奈良県天理市などで試験飛行、眺望データや踏査動画、写真撮影など再現性可能な記録・情報を取得した。分担研究者・協力者は地域単位で高地性集落の立地条件の検討を進め、地域研究の基盤作りを進行させた。調査遺跡は、群馬県中高瀬観音山遺跡、西部瀬戸内、芸予諸島の高地性集落、愛媛県八堂山遺跡、高知県鷹ノ巣山遺跡、新潟県長岡市上桐の神社裏山遺跡などであり、専門遺物調査は新潟県裏山遺跡砥石分析、兵庫県六甲山系の高地性集落出土土器・石器・青銅器などの資料を分担実施した。地理情報システム(GIS)を活用した高地性集落の眺望域・立地分析、標高・比高の対比観察などを行った。高地性集落の客観的な抽出法を議論し、その有効性を比較しつつ、地域を超えた普遍性に関しても試案、検討する。また、成果を各所で発表し、研究の普及を心掛けた。弥生時代高地性集落の全国的研究を約40年ぶりに行うことは、研究の進化と科学技術の向上を背景として新しい視座から取り組む意義があり、既に報告され、一定の成果が出ている遺跡についても現今の学問的水準に立って再検証を果たすことができた。実年代観の大幅な変化や集団諸関係の研究の進展を受け、新しい弥生社会像を描く基礎として、高地性集落の解明を共同研究していく試みは重要と考える。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍で調査予定地の変更が生じたが、おおむね順調に進捗している。
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今後の研究の推進方策 |
高地性集落の典型例を全国的に基礎集成し、発掘調査報告書や概要報告の記述を吟味して共通要件を再調査し、向後の調査・研究に有益な共通項目を俯瞰できるデータベースの作成を本格化する。地域研究から浮かび上がる高地性集落の立地環境、存続の動態を重視し、研究分担者・協力者の長年の調査・研究により問題とすべき高地性集落の存在形態の違いに着目した比較研究を推進する。また、発掘調査中の高地性集落については、情報収集に努め、調査機関のタイミングをみて実地踏査し、遺構・遺物の検出状態や出土傾向の把握を行う。また、再検証に不可欠な観察の視点を広げていく。目立つ金属器(鉄器・青銅器)の保有状況や貝塚・貝層を有する生業や生産形態の特殊性が看取される高地性集落を抽出的に現地調査し、環境要因や気象、交通など関連要素について、出土遺物を絡ませ究明する。とくに海上からの眺望を含めて、相互の視認関係の掌握や海路の推定を西部瀬戸内地域に焦点を当てて専門的研究を深化させる。高地性集落の可視領域に関する研究も、群棲を図る目的や連携状況を具体的に判読し、時期ごとの変遷を広域的に掴み、その推移の意味や背景を分析する。とりわけ標高や比高に拘泥せず、立地の価値づけが可能な遺跡の固有の可視条件を比較、検討しつつ、有効な資料を持続的に蓄積していく。学術雑誌『古代文化』に高地性集落特集号(上・下)を編み、研究途上での成果の一端を公表する下準備を行う。代表者編集になる『季刊考古学』第157号(特集:高地性集落論の新しい動き)を10月に刊行し、調査活動や中間成果を広く普及し、展望を示す。
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