東日本大震災の復興過程に関する公共人類学的研究－レジリエントな社会モデルの構築

2022 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 20H01402
• 研究機関: 東京大学
• 研究代表者: 関谷 雄一 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30329148)
• 研究分担者: 木村 周平 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (10512246) ; 市野澤 潤平 宮城学院女子大学, 現代ビジネス学部, 教授 (10582661) ; 内尾 太一 麗澤大学, 国際学部, 准教授 (30759569) ; 田中 孝枝 多摩大学, グローバルスタディーズ学部, 准教授 (50751319) ; 山下 晋司 東京大学, 大学院総合文化研究科, 名誉教授 (60117728) ; 菅原 裕輝 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 助教 (90768590)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2023-03-31
• キーワード: 東日本大震災 / レジリエント / 公共人類学 / ウィズ・ポストコロナ / Stay Home / Social Distancing / ネットワーク構築 / 複数の公共

研究実績の概要

本研究課題では、最終年度はこれまでの研究会での議論の取りまとめと、現地活動を巻き込んだ成果報告や情報発信を行い、次の研究課題に向けて準備を進めることが計画されていた。しかしながら2020年度以降のウィズ・ポストコロナの現状において、現地活動を行う道が断たれ、オンラインネットワークを活用した新しい時代のレジリエントなフィールドワークを行いながら、研究活動を続けることとなった。
2022年度、2023年度ともに各研究分担者・協力者による研究活動が継続され、2023年6月4日に開催された日本文化人類学会第57回（県立広島大学大会）では、「レジリエントな社会モデルの構築：公共人類学の向かう先」と題された分科会も実施し、本研究課題のメンバー（関谷雄一、内尾太一、菅原裕輝、山下晋司）による研究成果報告が行われた。コメンテーターとして、本研究課題の協力者でもある狩野朋子（建築学）も招へいされ、本研究課題の進捗状況を公開するとともに、次の研究課題に向けた重要な議論も行うことができた。
もともと、被災地を巻き込んだ、現地協働型の活動の代わりに、オンラインネットワークを通じた協働、調査活動やデジタル人類学の視座を用いたネットワーク分析が、新たなる協働のかたちを創出する可能性があり、更に現地との協働により得られる複層的な視座を通して、現地で起こる様々な事象に対する新しい質的な発見が得られることが明らかとなった。
このような、フィールドへのハイブリッドなアプローチを通して震災復興や社会開発のレジリエントなモデルを模索していくことが、今後の日本における公共人類学の一つの課題となりうることが明らかになった。
現在、2023年6月に分科会を実施したメンバーを中心に日本文化人類学会の会誌『文化人類学』に関連の考察を取りまとめる特集企画論文を執筆中で、2025年3月に出版される見込みである。

現在までの達成度 (段落)

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和4年度が最終年度であるため、記入しない。

研究成果

• [学会発表] レジリエントな社会モデルの構築：公共人類学の向かう先 (2023)
  • 著者名/発表者名: 関谷雄一、内尾太一、菅原裕輝、山下晋司、狩野朋子
  • 学会等名: 日本文化人類学会 第57回研究大会 分科会Ⅵ