| 研究課題/領域番号 |
20H01402
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04030:文化人類学および民俗学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
関谷 雄一 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30329148)
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| 研究分担者 |
木村 周平 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (10512246)
市野澤 潤平 宮城学院女子大学, 現代ビジネス学部, 教授 (10582661)
内尾 太一 麗澤大学, 国際学部, 准教授 (30759569)
田中 孝枝 多摩大学, グローバルスタディーズ学部, 准教授 (50751319)
山下 晋司 東京大学, 大学院総合文化研究科, 名誉教授 (60117728)
菅原 裕輝 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 助教 (90768590)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 東日本大震災 / レジリエンス / サステイナビリティ / 公共人類学 / デジタル人類学 / 複数の公共 / ウィズ・ポストコロナ / スクローリング |
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| 研究成果の概要 |
本研究は東日本大震災10周年の機会をとらえ、その復興過程をサステイナビリティ（持続性）やレジリエンス（回復力）といった概念を用いて検証・分析を行うことを目標としていた。さらには地域社会との協働を図りながら公共人類学的な取り組みを行い、防災・減災という課題に向き合うレジリエントな社会モデルの構築に挑戦する狙いがあった。
2019年後半からの新型コロナ禍のため著しい行動制限を余儀なくされ、地域社会との協働に関して当初目標とした活動ができなかった。その代わり、オンラインによる研究交流やデジタル人類学といった新たな手法を取り入れ、ハイブリッドな研究活動を通して一定の成果を上げることができた。
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| 自由記述の分野 |
文化人類学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的な意義としては、公共人類学的なアプローチに関して、必ずしも対面による地域社会とのコミュニケーションだけでなく、オンラインを通じた交流やインターネットやソーシャルネットワークといったデジタルなつながりによっても可能であることが明らかになった点が指摘できる。ただし、対面による地域社会との協働に関してはその重要性は変わらない。しかし、デジタルメディアの可能性が拡大する傾向にあり、その広がりを持捉えることのできる新たな視座が必要であることが分かり始めた。
社会的な意義としては、防災・減災に向き合うことのできるレジリエントな社会モデルの可能性を見出すことができた点にあると考える。
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