| 研究課題/領域番号 |
20H01545
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
竹内 規彦 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 教授 (40387569)
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| 研究分担者 |
関口 倫紀 京都大学, 経営管理研究部, 教授 (20373110)
鄭 有希 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (00468828)
金 素延 学習院大学, 国際社会科学部, 准教授 (70743201)
谷川 智彦 立命館大学, 経営学部, 准教授 (70802635)
竹内 真登 東北学院大学, 経営学部, 准教授 (50805025)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 人材マネジメント |
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| 研究実績の概要 |
本年度(～2022年3月31日)には、本課題で設定した4つの研究プロジェクトのうち、HRM帰属のマクロ（企業）レベル先行要因の特定化（研究I・前年度からの継続）、②HRM帰属のミクロ（個人）及びメゾ（職場）レベル先行要因の特定化（研究II・前年度からの継続）、および③HRM帰属の組織・職場・個人に対する効果の測定（研究III・本年度から新規）の3つ研究活動を行った。具体的には以下の活動を行った。
第１に、前年度に行った文献レビュー及び定性調査結果をもとに、HRM帰属の先行要因・調整／媒介変数・結果変数を含む質問紙調査の設計を行った（研究I・II・III共通）。質問紙の設計にあたっては、既存の尺度のみならず、本研究で新たに作成した尺度を含める形で研究のオリジナリティを高める配慮を行った。第２に、日本の従業員・管理者約3,000名を対象とした大規模な定量的調査を実施した。この調査は計３回の縦断調査として実施し、最終的には約1,500名程度の回答データを回収した。第３に、上記データの統計解析作業を行い、異なる次元のHRM帰属がどのような要因により促進され、また促進されるための条件要因も合わせて確認した。第４に、HRM帰属の各次元からどのような従業員・管理者の行動的結果を促進するかについての実証的検討行い、暫定的な結果を得ることができた（次年度継続案件）。第５に、本課題のこれまでの進捗で得られた諸知見を、口頭発表や論文投稿の形で研究発信を行った。成果の一部は、組織行動研究の海外トップジャーナルであるJournal of Vocational Behavior（SSCI IF = 6.07）に採択され、原著論文として全文が掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題の活動（文献レビュー、仮説構築、データ収集、解析作業、成果発表など）について計画通り進展しているため。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は最終年度にあたり、実証結果に基づく統合フレームワークの作成と成果発表が主な課題となる。成果発表については、海外トップジャーナルに掲載可能な水準まで理論・実証の両面を引き上げることを主な方策とする。
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