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2023 年度 研究成果報告書

帰属理論に基づく新たな人的資源管理モデルの構築に向けた統合的研究

研究課題

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研究課題/領域番号 20H01545
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
審査区分 小区分07080:経営学関連
研究機関早稲田大学

研究代表者

竹内 規彦  早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 教授 (40387569)

研究分担者 関口 倫紀  京都大学, 経営管理研究部, 教授 (20373110)
鄭 有希  早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (00468828)
金 素延  学習院大学, 国際社会科学部, 准教授 (70743201)
谷川 智彦  立命館大学, 経営学部, 准教授 (70802635)
竹内 真登  東北学院大学, 経営学部, 准教授 (50805025)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
キーワード経営学
研究成果の概要

近年、人材を通じた企業の競争優位を説明する鍵概念の1つとして、「人的資源管理(HRM)」施策に対する従業員・管理者の原因帰属(HRM attributions:HRM帰属)」概念に注目が集まりつつある。HRM帰属とは、組織が「なぜ」当該のHRM諸施策(採用、教育、評価、報酬等)を実施しているかに関する従業員・管理者の原因帰属(認知的推論)を意味する。本課題では、「HRM帰属」を中核概念に据えた新たな「人的資源管理―競争優位」関係のモデル構築にむけた理論的・実証的研究を行った。具体的には、日本版HRM帰属の測定尺度の開発、HRM帰属の先行要因の特定化、HRM帰属の結果要因の特定化等を行った。

自由記述の分野

経営学

研究成果の学術的意義や社会的意義

本成果の意義は大きく2点ある。第1に、本研究ではHRMの帰属次元に独自の帰属因子があることを提起し、その測定法を提起したことである。既存のコスト及びウェルビーイング帰属に加え、新たに「戦略適合帰属」と「流行追従帰属」の帰属次元を理論的に提起し、4次元からなるHRM帰属の定量的な測定法を確立した。第2に、HRM帰属の各因子が、従業員の内発的・外発的動機づけに対して、異なる影響を有していることを解明したことである。特に、戦略適合帰属は自己決定度の比較的高い動機づけを高めるが、流行追従帰属は、自己決定度の低い動機づけしか高めないことが確認された。

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公開日: 2025-01-30  

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