今日的課題に対応する原価企画のあり方に関する研究

2022 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 20H01556
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分07100:会計学関連
• 研究機関: 名古屋大学
• 研究代表者: 小沢 浩 名古屋大学, 経済学研究科, 教授 (40303581)
• 研究分担者: 木村 麻子 関西大学, 商学部, 教授 (30389233) ; 近藤 大輔 立正大学, 経営学部, 准教授 (30712533) ; セルメス鈴木 寛之 (鈴木寛之) 京都大学, 経済学研究科, 講師 (30916888) ; 中川 優 同志社大学, 商学部, 教授 (40217683) ; 片岡 洋人 明治大学, 会計専門職研究科, 専任教授 (40381024) ; 藤野 雅史 日本大学, 経済学部, 教授 (60361862) ; 天王寺谷 達将 岡山大学, 社会文化科学学域, 准教授 (60709773) ; 井上 慶太 東京経済大学, 経営学部, 講師 (70825158) ; 浅石 梨沙 西武文理大学, サービス経営学部, 講師 (90844605) ; 諸藤 裕美 立教大学, 経済学部, 教授 (20335574)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2023-03-31
• キーワード: 原価企画 / 環境経営 / サービタイゼーション

研究成果の概要

原価企画研究が盛んに行われた1990年代から30年が経過して、製造業を取り巻く環境「国際化」「環境配慮」「サービス化」の３つの点で大きく変化しました。そこで、インタビュー等の調査により、原価企画活動の変化を捉えようというのが本研究の目的でした。しかし、2020年以来の新型コロナウィルス感染症の拡大により、研究計画の大幅な見直しを迫られ、「国際化」をテーマから外し、インタビュー調査を質問票調査と文献レビューに置き換えることになりました。国内製造業3,000社を対象として環境配慮に関する質問票調査、一般消費者1,000人を対象とした環境配慮製品とサービス化製品の受容に関する調査を行いました。

自由記述の分野

管理会計

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、環境配慮とサービス化という近年の製造業を取り巻く変化を踏まえて、企業側の対応と、これらに対する消費者の受容動向を調査たものです。漠然とした印象としてしか捉えられていなかったトレンドを、質問票調査によって実証できたことが基本的な成果です。また、環境配慮活動が製品の収益や原価、その他の経営業績に及ぼす影響についても明らかにすることができました。サービス化については、その受容の程度、および、誰に、どのような理由で求められているのかを明らかにすることができました。