| 研究課題/領域番号 |
20H01611
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
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研究代表者 |
山口 創生 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部, 室長 (20611924)
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| 研究分担者 |
小池 純子 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部, 室長 (00617467)
吉田 光爾 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (30392450)
松長 麻美 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部, リサーチフェロー (70511129)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | フィデリティ / 就労支援 / 自己評価 / 当事者視点 / モニタリングシステム |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、①日本版援助付き雇用フィデリティ尺度（Japanese version of the individualized supported employment fidelity scale: JiSEF）を用いた自己評価の妥当性を検証すること、および②当事者視点によるフィデリティの新項目の妥当性を検証することであった。
自己評価の妥当性については、訪問調査員（他機関に所属する就労支援員・研究員）の評価によるJiSEFの得点と各機関の自己評価の得点との相関、そして自己評価の得点と機関就労率との相関を計測することで、妥当性を検証した。20機関が参加した結果、訪問調査員のフィデリティ得点と自己評価の得点は、有意な相関関係にあった（r = 0.795, p = 0.001）。また、訪問調査員によるフィデリティ得点は機関就労率と有意な相関関係（r = 0.691, p = 0.002）にあった反面、自己評価と機関就労率との相関係数（r = 0.317, p = 0.200）は低いものであった。
2020年度に作成した当事者を対象としたインタビューを基に「疾病管理、悪化防止に関するサービス」「包括的な生活支援」「職業上の希望のアセスメント」「職場における互恵的な関係構築の支援」「職場定着に向けた、自己分析・機能向上の補助的支援」5つの新項目についても機関就労率との比較を行った。その結果、ほぼすべての新項目で、機関就労率との相関は低いものであった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度のコロナ禍およびロックダウンの影響で、訪問調査員によるフィデリティ評価の実施が1年ずつ遅れている。他方、2021年度からは無事再開するに至った。よって、年度計画は遅れるが、予算の繰り越しを行うことで、全体計画自体はおおむね順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、訪問調査員によるフィデリティ評価および自己評価の得点を繰り返し、自己評価のさらなる検証を進める。また、当事者視点の新項目は見直しを図り、再度、機関就労率との比較をする。
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