| 研究課題/領域番号 |
20H01685
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| 研究機関 | 日本体育大学 |
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研究代表者 |
奥村 高明 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (80413904)
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| 研究分担者 |
西口 宏泰 大分大学, 全学研究推進機構, 准教授 (10274739)
藤井 康子 大分大学, 教育学部, 准教授 (10608376)
永田 潤一郎 文教大学, 教育学部, 教授 (30413909)
一條 彰子 独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 企画課, 主任研究員 (40321559)
畑山 未央 東京学芸大学, 教育学部, 研究員 (60759124)
松本 浩司 名古屋学院大学, 経済学部, 准教授 (80610013)
宮本 友弘 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (90280552)
大泉 義一 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (90374751)
小池 研二 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (90528382)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 芸術統合型学習 / 美術教育 / 教育課程 / 質問紙調査 / 教育統計学 / 実地調査 / カリキュラムマネジメント / 図画工作科教育 |
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| 研究実績の概要 |
コロナ感染の拡大により、年度前半は全く国内外を対象とした実地調査ができる状況になかった。また、会議で参集することも難しくオンラインで対応したが、詳細なポイントを共有することが困難であった。
一方、昨年度後半の緊急事態宣言の解除に伴い、国内調査を11月から開始することができた。芸術統合型学習を行う子ども園の調査、国際バカロレア教育を行う小学校及び高等学校の調査、アイヌ文化を継承発展させるウポポイ（民族共生象徴空間）の調査を2月までに集中的に行った。その結果、芸術統合型学習を行うにあたっては、地域、保護者、議会、予算、教員の養成、研修など単に教育的な視点だけでなく、社会、政治なども含めた多様な視点が必要であることが明らかになった。
また、大分の小学校において地域産業や特産物をもとにした芸術統合型学習の授業実践を行ったが、ここにおいても芸術統合型学習が地域や産業、企業を包含した視点を持つ重要性など、地域の実態に応じて芸術統合型学習の形態が大きく異なることが判明した。また、子供と教師が共に学習を構築する柔軟性が重要であることが判明した。
ただし、これらの結果は、研究分担者の松本浩司が2022/3に発表した「芸術統合型学習の今日的役割―学校教育改革と芸術をめぐる社会的変化」『日本美術教育研究論集』55号（1-12頁）において、すでに論理的に指摘した結果と一致する。今後は、調査対象を拡大するとともに、論文において指摘した芸術統合型学習を行うメリットについて検討し、質問紙調査項目作成等を進めていく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ感染の緊急事態宣言や海外渡航の制限などにより、十分な国内調査、海外調査ができていない。特に学校を訪問することが困難な状況により、感染状況をみながら、個別に調査対象の許可を得ながら進行していく必要がある。ただし、わずかでも行った実地調査からは、文献研究だけでは分からない当事者の意識や視点をとらえることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
コロナ感染状況が落ち着いてきた場合、調査対象校、調査地域を拡大する。2021年度までの実地調査や文献研究、論文等をもとに、質問紙項目、統計方法、授業実践方法等のフレームを確定する。今後も実地調査を優先的に配置しつつ、芸術統合型の実践も併せて実施する予定である。
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