• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2023 年度 実績報告書

高耐震性を有する直接基礎建物を可能とする既存杭を活用した複合地盤の開発

研究課題

研究課題/領域番号 20H02306
研究機関大阪大学

研究代表者

柏 尚稔  大阪大学, 大学院工学研究科, 教授 (40550132)

研究分担者 石原 直  東京工業大学, 科学技術創成研究院, 教授 (50370747)
中川 博人  国立研究開発法人建築研究所, 国際地震工学センター, 主任研究員 (80713007)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
キーワード建築構造 / 地盤工学 / 基礎構造 / 既存杭
研究実績の概要

都市の再生の機運が高まっている中において、建物の建替えを計画する際には既存杭の処理が大きな問題となる。しかし、既存杭を有用物として捉えて再利用することができれば、環境負荷の問題に対して多大な貢献が可能となる。さらに、既存杭を含む敷地地盤に対する適切な補強により地盤の支持力を高めて、新築建物の基礎形式を直接基礎として設計できれば、浮き上がり挙動など建物の損傷低減に繋がる現象を利用して、極大地震に対してレジリエントな建物の設計機構を実現することも可能と考えられる。本研究課題では、既存杭と地盤の両方が安定的な支持力を発揮できる複合地盤の設計法を示すとともに、複合地盤上の建物の巨大地震に対するレジリエンスの評価手法を提案することを目的としている。2023年度の成果は次の通りである。
・今年度までに実施した遠心場および重力場の模型実験に対して、シミュレーション解析を実施した。その結果、遠心場における基礎の埋込みを考慮した杭基礎建物、重力場における杭基礎建物、地盤改良を併用した新機構基礎形式による直接基礎建物(新機構基礎建物)の地震応答を精度よく評価できる解析モデルを構築した。
・既存杭を利用するに当たって、課題となる基礎部の水平剛性偏心が上部構造の地震応答に及ぼす影響を実験的・解析的に分析した。その結果、基礎固定時の建物の固有振動数がある程度長い場合においては、基礎部の水平剛性偏心が上部構造の地震応答に及ぼす影響が限定的であることを示した。
・今年度までに実施した模型実験を参考に、実大建物を対象として、既存杭の活用方法の実現性を検討した。その結果、戸建て住宅レベルの実大建物に対して、地盤改良を併用した新機構基礎建物の実現性が高いことを解析的に示した。

現在までの達成度 (段落)

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2024 2023

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] EFFECT OF STIFFNESS ECCENTRICITY OF SWAY SPRINGS ON SEISMIC TORSIONAL RESPONSE OF BUILDINGS2024

    • 著者名/発表者名
      ISHIHARA Tadashi、KASHIWA Hisatoshi、KIKITSU Hitomitsu、INOUE Namihiko
    • 雑誌名

      AIJ Journal of Technology and Design

      巻: 30 ページ: 53~58

    • DOI

      10.3130/aijt.30.53

  • [学会発表] Influence of Weight of Shear Box on Soil Structure System in Centrifuge Model Test2024

    • 著者名/発表者名
      Nakagawa, H.
    • 学会等名
      18th World Conf. on Earthq. Eng.
    • 国際学会
  • [学会発表] 地盤の非線形性を考慮したロッキング振動を伴う構造物の簡易な応答解析手法の検証2023

    • 著者名/発表者名
      中川博人
    • 学会等名
      第16回日本地震工学シンポジウム
  • [学会発表] 改良地盤の併用による既存杭の活用工法の検討2023

    • 著者名/発表者名
      庄田陽香
    • 学会等名
      日本建築学会近畿支部研究報告会
  • [学会発表] 杭頭絶縁基礎における改良地盤の活用方法の検討2023

    • 著者名/発表者名
      庄田陽香
    • 学会等名
      日本建築学会大会(近畿)

URL: 

公開日: 2024-12-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi