| 研究実績の概要 |
１．目的：介護保険施設の介護職の定着を目指した職場環境改善の支援プログラムの有効性を検討した。
２．方法：クラスター無作為化比較試験を職場単位でのランダム割り付け、介入群と制御君の2群によりプログラムの効果を検討した。研究協力の承諾が得られた７施設の介護保険施設のケア従事者（計192名）を対象に、性別と職種を踏まえ2群（プログラムの研修参加群と非参加群）に無作為に分け、6か月間に計3回の質問票調査を行った。調査項目は、基本属性、仕事・組織特性、心理的安全性の7項目尺度（Edmondson, 1999）、職場のソーシャル・キャピタルと倫理的風土の3下位尺度（Tei-tominaga, 2018）、文化間コンピテンスの測定尺度としてWalter ら（1995）のScale with E-MODEL for intercultural effectivenessの日本語版（日向ら，2005）の対人関係形成の尺度、職業志向性の2項目、を含めた。本研究は摂南大学倫理委員会の承認を得た（No.2019-055）。得られたデータを解析に用いた。まず、アウトカム変数の変化量に差があるか調べるため、Time 1ないしTime 2の各変数を従属変数とし、群を説明変数として信頼区間を設定し、Baselineを共変量とした線形重回帰分析を行った。得点幅が異なる指標間で介入の効果量を比較するため、対照群に対する介入群の各指標の変化量について標準化係数を算出した。
３．結果：線形回帰分析の結果、介入群は研修前（初回調査）に比べ4か月後の研修直後（2回目調査）では「心理的安全性」が有意(p<.05)に改善し、「排他的職場風土」が有意傾向（p<.10）ではあるが改善した。しかし、研修終了後2か月後（3回目調査）ではこれらの有意性は消失した。文化間コンピテンスをはじめとする他の変数の改善も認められなかった。
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