| 研究課題/領域番号 |
20H04470
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
杉原 太郎 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (50401948)
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| 研究分担者 |
大島 千佳 佐賀大学, 理工学部, 客員研究員 (10395147)
中山 功一 佐賀大学, 理工学部, 准教授 (50418498)
桑原 教彰 京都工芸繊維大学, 情報工学・人間科学系, 教授 (60395168)
中川 威 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 主任研究員 (60636942)
塩瀬 隆之 京都大学, 総合博物館, 准教授 (90332759)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 支援技術 / 高齢者介護 / 関係性良化 |
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| 研究実績の概要 |
杉原は，前年度に収集した回想支援技術の利用者インタビューを介護職員と介護施設利用者の関係性に着目して帰納的に分析した．その後分析結果が，広範に利用されてきた技術受容モデルに組み込んだ指標とできるか可能性を示した．同時に，介護記録をテキスト分析し，入居者の状況把握が支援できるシステムを開発し，実地で評価をした．定量的調査では効果が認められなかった一方で，定性的調査の結果からは介護職員が施設利用者にまつわる記録を扱う際に重視している点が抽出できた．
中山と大島は，カメラ以外のセンサと学習用データの事前登録が不要なフィジカルサーチシステムを開発し，倉庫を模した環境とオフィスデスクを模した環境で実験を行った．その結果，提案システムは，移動したほとんどの物体を検知し，データベースに登録できた．ユーザは容易な方法で物体を検索し，移動後の位置を特定できた．検索方法の1つとして，スマートフォン上に，過去に移動した物体が存在する位置にAR表示ができるようにした．桑原は，認知症の人が楽しめるゲームシステムの研究として，プロジェクションARと動作認識UIを使用して7つの異なるゲーム体験それぞれにゲームをプロトタイプした．介護職員から得られたゲーム体験のフィードバックに基づき改良を進める．
中川は，高齢者のウェルビーイングに関するメタ分析を行っている．昨年度に収集した論文の1次クリーニングを実施した．塩瀬は，健康福祉や教育分野に関連する公的機関にモニタリング装置や対話支援技術などを実装する場面での技術受容について，インクルーシブデザインの観点から分析ならびにワークショップでの検討を行った。
さらに，代表者ならびに分担者で本科研費プロジェクトにおける実践者や当事者の関与について検討するワークショップを研究会等にて合計4回開催した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
技術開発を担当する分担者の進捗は順調であるものの，技術の評価指標開発ならびにワークショップ開発を担う者の進捗は遅れている．これは，Covid-19の猛威を振るう期間が研究開始時点で想像できたものより，圧倒的に長くなってしまったことに起因する．
医療施設に比べてウイルスへの扱いが慎重にならざるを得ない介護施設では，コロナ禍の期間中に外部者を受け入れることが困難であった．研究チームのメンバーは，それぞれ関係のある施設と継続的に連絡を取り合っていたものの，Covid-19が5類に移行した本年度5月以前には打ち手が限られていた．インタビューはオンライン会議システムを用いて実施できたものの，実地調査が不可能であったため，技術の評価指標開発ならびにワークショップ開発を担うグループの研究を前進させられなかった．
5月以降に実地での研究を開始しているものの，進捗はこれから，という状況である．しかし，技術開発グループでは成果が上がり始めているため，「やや遅れている」の区分とした．
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| 今後の研究の推進方策 |
技術開発を担う桑原，中山，大島のグループは，今年度と同様に技術開発を継続する．翌年度は特に，情報技術の利用に関して練度の高くないユーザであっても利用できる仕組みの開発に力を入れる．開発された技術は，実地での評価を行い支援の確度を向上させる．また，技術が形になった段階で，杉原グループが開発する評価指標を適用して，当該指標の妥当性を共同で検討する．
杉原グループは，技術受容モデルに今年度の結果を統合して新たな技術評価指標の開発に勤しむ．特に，本プロジェクトの主なテーマである介護職員と施設利用者の関係性を良化させることが，技術利用の意図に影響与えうるかを実証することに主眼を置く．定性調査の結果と技術受容モデルを統合したモデルを提案し，介護施設での就労経験を有する看護師ならびに介護職員を対象とした質問紙調査により構成したモデルの妥当性を検討する．また，中川のメタアナリシスの結果を基に，施設利用者のwell-beingの測定を新規指標に組み込めうるかを検討する．
塩瀬グループは，引き続き技術利用の当事者である介護職員の関与を基盤にしたワークショップの開発を継続するとともに，技術利用にあたっての課題を杉原とともに整理する．なお，翌年度もCovid-19の影響により実地でのワークショップ開催が困難となるリスクが見込まれるため，並行してオンライン環境下でのワークショップ実施方法についても引き続き検討する．
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