| 研究課題/領域番号 |
20K00017
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
千葉 清史 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (60646090)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | カント / 形而上学 / 認識論 / 超越論的観念論 / 実在論 / 反応依存性 / 国際共同研究 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度は、特にLucy AllaisとTobias Rosefeldtによる、二次性質のアナロジーを用いたカント的「超越論的観念論」の実在論的解釈を、特に「反応依存性」理論との関連に関して検討した。両者の解釈は似通ってはいるが、特に「反応依存性」理論との関わりで見てみると、非常に重要な点で相違していることが明らかとなる。具体的には、Rosefeldtのものが、より穏健なJohnston型の「反応依存性」理論に対応するのに対し、Allaisのものはより強健な実在論を主張するPettit型の「反応依存性」理論に親和性を持つ。本研究の目的：現在でも理論的魅力を持ちうるようなカント的実在論の彫琢、のためには、さしあたり、両者のアプローチは並行して追及されるに値する、との見込みを得た。
さて、こうした相違は、それぞれの解釈が持つ理論上の問題を示唆する。Rosefeldtのものは、それが果たして（彼自身が志向する）「実在論」的解釈を実現しうるものなのか疑義を生じさせる。Allaisのものは、たしかに十分に「実在論」的ではあるが、そのあまりに強健な実在論がカント哲学にふさわしいものなのかという疑義を生じさせる。こうした疑義に対して、RosefeldtならびにAllaisの立場からどのような応答が可能であるかについての考察は、2020年度中に行なうことはできなかった。この考察によって、両者の解釈オプションの理論的内実もより精密・具体化されることになる。これは2021年度以降の課題となる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度は、新型コロナウィルス感染拡大のあおりを受け、研究代表者の千葉が教務・学務で忙殺された結果、本申請研究の進捗は残念ながら捗々しくなく、予定されていた計画のうち3分の1ほどの進捗にとどまった。
具体的には、特にLucy AllaisとTobias Rosefeldtによる、二次性質のアナロジーを用いたカント的「超越論的観念論」の実在論的解釈を、特に「反応依存性」理論との関連に関して検討した。その結果、Rosefeldtの解釈が、より穏健なJohnston型の「反応依存性」理論に対応するのに対し、Allaisの解釈はより強健な実在論を主張するPettit型の「反応依存性」理論に親和性を持つことがわかった。「反応依存性」理論と対照させることで、カント研究文献では指摘されてこなかった両者の解釈の重要な相違が見て取れるようになったことは、本アプローチの重要な成果と考えられよう。
両者の解釈にはそれぞれ、「研究実績の概要」で指摘したような問題がある。そうした問題にRosefeldtならびにAllaisの立場からどのような応答が可能であるかについての考察は、2020年度中に行なうことはできなかった。また、「反応依存性」概念そのものについての最新の研究状況のフォローも十分に行うことはできなかった。これらについては2021年度に行なう予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度の研究成果をさらに発展させ、Lucy AllaisとTobias Rosefeldtの解釈方針によってカントの超越論的観念論に帰される「カント的実在論」の内実の確定をさらに進めていく。2021年度は特に、それぞれの解釈が、それに対する批判にどのように応答するのか／応答しうるのかを検討することを通じて、それぞれの理論的内容を精緻化することを試みる。
また、「反応依存性」概念そのものについての研究を進める。今日の反応依存性理論にはさまざまなタイプのものがあるが、大きく分ければJohnston型とPettit型に二分され、それぞれが実在論に対して異なる程度のコミットメントをもつ。本研究はそれらの内実を正確に定式化することを試みつつ、さらにそれらを特に次の観点から検討する：(a) それを、特定領域（例えば色）にのみ成り立つローカルな理論としてではなく、（カントの超越論的観念論のように）時空的対象一般に拡張した場合にどうなるか；それはそもそも整合的、さらには説得的なものになり得るか。(b) またその場合、それが実現する「実在論」はどの程度強健なものとなるか。―― 当初、「カント的実在論」にとってはPettit型のほうが適切であると研究代表者は考えていたが、2020年度の考察を通じ、Johnston型の追及も並行して進められるべきだとの目算を得た。
また、新型コロナウィルス感染拡大の状況にもよるが、可能であれば、本研究課題に関して、国内研究者を招聘した対面形式での公開研究会を行ないたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
全世界的な新型コロナウィルス感染拡大のため、予定していた国内・海外出張を行なうことができず、剰余予算を2021年度に引き継ぐことになった。2021年度は、可能であれば国内・海外出張の学会・研究会参加を行ない、そのための渡航費・滞在費に予算を用いる予定である。
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