| 研究課題/領域番号 |
20K00110
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
冲永 荘八 帝京大学, 文学部, 教授 (80269422)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 生命 / 自然主義 / 意識 / 物質 / 記憶力 / 知覚 / 統計的法則性 / 合理性 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度から始まった当初の「研究の目的」では、生命現象について、アリストテレス的な目的因を取り除くダーウィニズムなどの近代的な立場について、その合理性の根拠を問うことが課題だった。そこでは、客観を実在と見なす世界観が原因を実在として目的を締め出すことになり、意識のような自発的現象さえも自然選択の結果と見なし、無目的な出来事の枠組みの中に落とし込むことになった。
するとそこでは、意識や生命の自発性は客観的原因性から説明され尽くしたのか、それとも原因性と折り合わない部分を捨象されたのかが問題化した。だがそこで課題となった、原因の中に未来の出来事が含まれると見なす機械論的決定論的は、機械論的で古典的な力学的世界観に導かれたに過ぎなかった。反対に現在の中に過去に含まれない目的的要因を認める世界観も、神へとすべてを目的化する古典的な目的論では、個別の生命は決定されているのと同じになってしまうのだった。
しかし2021年度の研究では、生命をこうした決定論的観点から解析する思想家と、反対に目的論的性質を含めたまま扱おうとする思想家とを具体的に対置させた際、そこでは決定論と目的論という領域に限られない、私たちが生命現象に対して用いる様々な根本概念の前提が揺るがされることが判明した。
具体的にはシュレーディンガーとベルクソンを対置させた中で、そうした揺さぶりが認められた。20世紀前半までの物質概念を駆使し、量子論的観点も交えながら物質として生命を説明しようとするシュレーディンガーは、すでに古典力学的な決定論を凌駕した観点から生命に迫っていた。反対に20世紀初頭までの概念を駆使し、生命や意識の弛緩の方向から物質に迫ったベルクソンにも、古典的な自由意志、物質、意識の性質を凌駕する観点が多くみられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度は決定論と目的論との対置において念頭に置かれることの多い、物質の古典力学的な性質と目的論的生命概念ではなく、20世紀中盤までに新たに発見された物質と生命の性質を踏まえ、それぞれの立場からどこまで他方にまで接近できるのかを検討した。つまり20世紀までの知見を踏まえ、物質から生命へ、反対に生命から物質へとお互いに接近できる限界点を見直すよう試みた。
そこで前者としては物質の根本理論としての量子力学から生命を捉えようとしたシュレーディンガー、後者として従来の生気論とは異なる生命の流れから自然を眺め返したベルクソンを取り上げた。シュレーディンガーは古典的な力学ではなく、統計的な熱力学の特性から自発性のごとき現象である最初の生命の発生などの説明を試み、反対にベルクソンは記憶力を実在として、記憶力の弛緩としての知覚から物質を説明しようとした。
しかしシュレーディンガーはその量子力学も含め、物質と意識とが具体的に影響しあう仕組みを見出し得ず、世界は意識から影響を受けないが、その表象であるという結論に到った。反対にベルクソンにおける、記憶力の弛緩を知覚つまり物質と見なす思想は、知覚を存在論的に物質と見なしてよいのか、それとも記憶力と知覚、物質との関係は生命体内部の事柄であり、存在一般の事柄ではないのか、解釈が分かれ得ることとなった。
それでも物質と生命とをつなごうとする彼らの試みは、近年の自然主義的生命観に見られる生命の物質化に根本的な再考を促すものである。これは近年意識のハードプロブレムが物質による意識の説明ではなく、物質概念の側の根本的な見直しを迫り始めている動向を後押しするだろう。このように目的論や生気論は古い時代の遺物とされた一方、反対に物質概念の方が生命や意識をも含むまでの拡大を迫られる様子が、2021年度の研究では明らかになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、21年度の物質概念の拡大の必要を受け、これまでの生命観の根底となる概念の脱構築を促す、物質の側からの新たな動向を探る。具体的には、AIの活躍やシンギュラリティが見込まれる時代に登場しつつある情報と意識との接近、さらにはコンピュータによる意識の代替や取り込みについて、これまでの議論を追うことから始める。
1990年代からシンギュラリティの到来について唱えていたVernor Vingeも言うように、AIの発達はこれまで当然に考えられていた自我や生命に関する基礎的概念を揺るがすところがあり、こうしたAIがもたらす生命の「存在論的」問題の考察が、哲学の課題になってくると考えられる。これはコンピュータ技術がもたらす倫理的問題に劣らず、哲学が着目して行かなければならない課題である。
具体的には、「脳とコンピュータとの直接のインターフェイス」によって、これまで自己や判断主体として認められていた概念が、根本的に脱構築される可能性が挙げられる。このインターフェイスの初期段階には、義手や義足を神経との直接接続によって思い通りに動かす試みがあるが、これは元来の障碍者への補助という目的を超え、コンピュータを通じた人間の能力拡大にもつながっている。
そこでは、人間の思考とコンピュータネットワークとが接続、また複数の人間がこのネットワークを介して接続すると、どこまでが自己でどこからが他者かの区別、肉体の死と本質的な死の区別などが従来通りに成立しなくなる問題などが生じ得る。自己の記憶や習慣のアップロードは、自己の記憶なのか、それとも記憶としての自己なのかという区別を消滅させるからである。こうして生命概念の拡大した先での、自己と他者、主体と客体、生と死といった概念の脱、再構築が、まさしく哲学の「存在論的」課題となることが見込まれる。この展望の確認が22年度の研究課題である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度に未使用額が生じた大きな理由は、2020年度の未使用額502,945円が2021年度の最初から繰り越されていたことによる。これは世界的な新型コロナウィルス感染症の流行により、2020年度に予定していた国際学会の参加など、旅費の使用がすべて不可能になったことが大きい。
2021年度は、こうした対面の研究会などが不可能になった分、オンライン環境を整えるため情報機器整備に出費した。そのため2021年度単年度での直接経費受入額600,000円に対して、770,726円の支出があった。それでも21年度の旅費は0円のままであり、21年度の直接経費の一部は2022年に繰り越されることになった。
2022年度へはB-A＝332,219円の「次年度使用額」が繰り越されるが、感染症の収束状況にが進めば、2022年度に予定している学会出張なども再開することでこれを消化して行く予定である。また、オンライン研究会や学会の開催は、少なくとも日本国内ではまだ主流であり続けているため、研究遂行のため、オンライン環境の整備が引き続き必要だと考えられる。こうした研究遂行に必要な環境を整えるための合理的な出費によって、2022年度は2021年度からの「次年度使用額」と22年度の受入助成金を使用する予定である。
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