| 研究課題/領域番号 |
20K00508
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| 研究機関 | 武蔵大学 |
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研究代表者 |
桂 元嗣 武蔵大学, 人文学部, 教授 (40613401)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | ムージル / オーストリア / 反ユダヤ主義 / テクスト生成 / 戦間期 / 中央ヨーロッパ |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、現在の中欧文化研究においてR・ムージルのカカーニエン概念を適用することの妥当性を、ムージルのユダヤ観、ユダヤ作家との共通性、彼の主要概念「特性のなさ」との関連を分析しつつ検証するものである。研究項目として①戦間期の反ユダヤ主義とムージル、②ムージルのエッセイスムスとユダヤ系作家の「小さな形式」、③ムージルの「特性のなさ」と同化ユダヤ人の「特性の放棄」、④戦後ウィーンの復興とユダヤ文化抹消との関連、の4点があり、2020年度は①を中心に研究を行った。小説『ユダヤ人のいない都市』(1922)の作者H・ベッタウアーは、1925年にナチ支持者により暗殺された。当時オーストリア・ドイツ語作家保護協会の副議長を務めていたムージルはこの事件を受けて声明を出すが、この政治的発言を生むに至った当時のユダヤ系作家を取り巻く状況と、ムージルの『特性のない男』で描かれるオーストリアの反ユダヤ的傾向との関係を、テクストの成立過程や形式的差異をふまえつつ比較し、ムージルのユダヤ人観を明らかにするのが本研究の目的であった。
当初は分析の中心となるベッタウアー関連資料を、オーストリア国立図書館、ウィーン第8区の地区博物館にて収集し、ムージルの声明や先行文献をふまえて分析する予定であった。しかしベッタウアー関連資料の一部を購入することはできたものの、新型コロナウイルスの影響で海外渡航が不可能となり、予定の大幅な変更を余儀なくされた。最終的には当初計画のうち、『特性のない男』の生成過程に関する考察を深めつつ、2018年度に日本独文学会秋季研究発表会で取り上げた新版ムージル全集の問題点についての分析を改めて行い、その成果を『武蔵大学人文学会雑誌』第52巻第3・4号（2021年3月発行）に発表した（論文タイトル：「構成的イロニー」再考―新版ムージル全集における『特性のない男』の編集上の問題をめぐって）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度は新型コロナウイルスの感染拡大により海外渡航ができなかったため、研究項目①で取り上げる予定であったベッタウアー関連資料は当初想定していたほどには収集することができなかった。2021年度に状況が改善するかは不透明であり、2020年度の研究内容をそのまま2021年度に継続することは難しいと考えている。とはいえ、戦間期のオーストリアにおける反ユダヤ主義を検証するにはベッタウアー以外の作家の動向を探ることによっても可能であり、研究項目②～④で扱う予定の作家（A・ポルガー、モルナール・F、E・ロタールなど）はいずれも戦間期にウィーンで活動している。ポルガーについては現在彼のテクストを読み進めており、モルナールについてはすでに研究の蓄積があるため、彼らの研究を行いながら2020年度に行う予定であった研究を補うことは十分可能であると考える。そのため研究はおおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
交付申請書にあるとおり、2021年度は研究項目②（ムージルのエッセイスムスとユダヤ系作家の「小さな形式」との関係）を中心に研究を進める。ムージルが『特性のない男』で用いるエッセイ的語りは、語る現在と、語られる対象となる過去との間の変化や断絶を意識しながらその双方に軸足を置く「エッセイ自我」を形成する。この語りの形式と、ユダヤ系作家ポルガーの「小さな形式」と呼ばれる散文を比較し、親和性や影響関係を分析する。研究にあたり、まずムージルのエッセイ「A・ポルガーとのインタビュー」(1926)を分析し、ムージルのポルガー観を明らかにする。そのうえでムージルとポルガーとの親和性を「造形力の欠如」と位置づけたH・v・ドーデラーの発言をふまえ、ポルガーの散文を読み解く。研究成果は日本独文学会秋季研究発表会（東北大学の予定・オンラインでの開催の可能性もあり）にて発表予定である。
資料については、研究項目①で用いるベッタウアー関連のものを含め、新型コロナウイルスの影響が一段落し、海外渡航が可能になった時点で収集活動を再開する。現時点では入手可能なテクストの収集・読解に努めるとともに、研究項目②および③を進める過程で戦間期のウィーンにおける反ユダヤ主義についての考察も行うこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ禍により現地調査が行えず、未使用額が生じた。次年度請求額と合わせ、2021年度以降の現地調査にあてる予定だが、実施ができない場合は資料購入費の一部として使用する計画である。
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