| 研究課題/領域番号 |
20K00536
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
那須 昭夫 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (00294174)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | アクセント / 変異 / 標準語 / 地域差 / 音韻論 / 日本語 / コーパス |
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| 研究実績の概要 |
令和3年度は、①接尾辞「-方」を含む派生語（以下「V方」）のアクセント・②「ナガラ」を含む節の音調変異・③数詞アクセントのゆれの3点に関して研究を進めた。
①「V方」のアクセントの標準語からの逸脱の実態について『日本語話し言葉コーパス（CSJ）』の発話データを分析し、主に平板化に向かう逸脱に地域差が生じていることを見いだしたうえで、その背景について考察した。その結果、方言地域出身者が標準語を運用する際に生じる母方言のアクセント規則からの干渉のしくみを定量的な裏付けを以て明らかにした。
②付属語「ナガラ」を含む従属節は式保存型の音調を示すが、近年、平板動詞にナガラが付属する形式において起伏化に向かう変異が生じている（例：ワライ-ナガラ= -> ワライ-ナ]ガラ）。この現象については録音調査データを分析した先行研究があるが、データサイズが小さいことや、変異の発生頻度の地域差を検討できないことから、本研究ではCSJを用いた量的分析を行うことにした。CSJの検索により得られた全発話を聴取してアクセントを記述し、分析対象のデータセットを構築した。R Markdownを活用して変異動態の概略的な観察を行ったところ、動詞の拍数および話者の出身地域が変異の多寡に関係している様子が捉えられた。今後引き続きデータの精査を行う予定である。
③基本数詞のうち「７」は標準語アクセントでは頭高型で発音されるが、近年これを尾高型で発音する事例が散見される。そこで81名の話者を対象とした聴き取りアンケート調査を実施し、尾高型アクセントの認知度を割り出した。その結果、8割前後の話者が尾高型を認知していることが分かった。この結果に基づき、このアクセント変化を支える動因として中和による体系の単純化・語彙頻度の高いパターンへの吸収の2つのしくみが作用していることを理論・記述の両面から明らかにした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の計画段階では当初、令和3年度には式保存型付属語を含む形式での音調変異について標準語圏および無アクセント地域での臨地録音調査を実施し、地域により変異の生起頻度にどのような量的・質的な差異が認められるか検討する予定であった。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響により対面調査が実質的に不可能となり、話者の募集自体が極めて困難な状況となった。このため対面録音調査は一旦延期することとし、主にコーパスデータ（『日本語話し言葉コーパス（CSJ）』）を活用した分析へと研究手法を大きく転換した。この転換に早期に着手したことから研究全体はほぼ円滑に進んでいるが、本来構想してきた臨地録音調査の再開の見込みが現今の社会情勢において未だ見通せないことから、当初の計画に照らしてやや遅れているとの評価が適切と判断した。
ただし、式保存型付属語をはじめとする諸形式でのアクセント変異の記述とその性質の解明を通じて、標準語的地域変種の実態は着実に明らかになりつつある。また、アクセント変異の地域的差異を捉えるに際してコーパスデータ（CSJ）を活用する方針を採ったことがむしろ奏功し、新たな知見の開拓につながっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究推進に向けた最大の課題は何を措いても臨地対面録音調査を実現させることである。そのために少なくとも調査項目の確定に向けた作業を行う。ただし、調査の可否は新型コロナウイルス感染症をめぐる社会状況に左右されることでもあるため、場合によりオンラインツールを用いた遠隔形態での調査の可能性についても検討していく必要がある。その場合、話者募集に関して対面型調査にはない制約ないし困難が一定程度伴うと予想されるため、一度の機会に全ての調査を完了させるのではなく、逐次的に調査を実施しつつ手法の改善を図るといった蓄積型の展開を目指す。
また、これまでの2年間の研究活動を通じて、アクセント変異の地域差を探るうえでコーパスデータの分析が大いに有効であることが明らかになったため、今後もコーパスを活用した定量的手法による分析を続けていく。とりわけ、式保存型付属語（助動詞）は活用を伴う点が特徴であるため、各活用形でのアクセント変異の実態をコーパスデータを通じて捉える作業に速やかに取りかかる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
臨地調査の準備および実施のために調査地に赴いて関係者と協議等を行う計画であったが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で調査そのものの実施を見送らざるを得ず、その結果、旅費がまったく執行できずに残額が生じた。また、事前準備および調査実施に必要な作業に関して謝金の支出を予定していたが、上述の事情により調査活動に関連する人件費が執行できなかったため残額が生じた。
令和4年度についても臨地対面調査実施のめどが現在のところ立っていないので、オンラインでの遠隔調査の実施に向けた準備が急がれる。この態勢を整えるための機材等の整備に必要な経費の支出が見込まれる。ただし、状況が改善ししだい臨地調査を実施できるよう、調査旅費および調査補助者への謝金に係る人件費の準備も必要である。このほか、コーパスデータの分析ならびに理論的考察に係る経費として、統計分析関係研究書および音韻理論関係研究書の購入に係る経費が見込まれるほか、研究成果の発表・研究情報収集等の活動にかかる支出（学会参加費および論文掲載料等）が主な使途として見込まれる。
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