| 研究課題/領域番号 |
20K00708
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
舘岡 洋子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (10338759)
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| 研究分担者 |
金 孝卿 早稲田大学, 日本語教育研究センター, 准教授(任期付) (30467063)
池田 玲子 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 教授 (70313393)
近藤 彩 麗澤大学, 国際学部, 教授 (90377135)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 日本語教師 / 越境的学習 / 教師教育 / 教師の力量形成 / 越境プロセス / オンライン研修 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、日本語教師が他分野へと越境し試行錯誤により学んでいるプロセスを越境的学習ととらえ、その実態およびメカニズムを明らかにしようとしている。
最初のステップとして、日本語教師の越境先であるさまざまなフィールドに出向いて、それぞれのフィールドで見られる越境的学習の実態調査を行う予定であった。しかし、感染症の影響により国内外ともに出張が思うように実現できなかった。しかし、年度の中盤からは、zoomなどによる電子的媒体によってインタビューなどの活動を進めることができた。また、教師研修もzoomで実施することにより、新たなワークショップの実施方法を編み出すことができた。具体的には、2020年9月12日、19日、26日の3回にわたって「日本語教師」の専門性とキャリアについて考える」というワークショップを実施した。このワークショップでは、まず1回目に参加者である日本語教師たちの現在を「三位一体モデル」に照らし合わせながら書いてもらい、自身の日本語教育理念と担当するフィールドとの間でどのような実践を編み出しているかを可視化してもらった。第2回目には、この「三位一体モデル」によるマップを参加者同士で見せながら、質問しあい、自身の実践の一貫性について意識化し、気づきを促すような活動を行った。第3回目には、日本語教師の越境事例として、保育園で働く日本語教師、介護現場で働く日本語教師、企業で働く日本語教師の3名にゲストスピーカーになってもらい、越境の具体例およびそこでの学びについて語ってもらった。
成果のひとつとしては、出版の準備ができたことがあげられる。科研のメンバーを中心に「日本語教師の専門性を考える研究会」を設立し、理論と実践の両面から「日本語教師の専門性」について検討してきた。各自の書いた原稿を互いに読み、コメントをし合うことによって、原稿を完成させた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「研究実績の概要」にも述べたとおり、2020年度は感染症の拡大により国内外でのフィールド調査を行うことができなかった。 現在、特にできていないと感じるのはフィールドでの観察による調査である。2020年度もタイの日系企業を訪問し、インタビューだけでなく現場での人々の動きを観察し、直接見たり感じたりしたいと思っていたが、渡航はかなわなかった。そのような中、年度前半はいろいろな方法を模索することとなったが、年度中盤よりzoomの利用によりインタビューや研修などを再開した。計画を立てた当初はオンライン上での活動を想定していなかったが、感染症の世界的な拡大により自分だけではなく周囲もオンライン化の対応をせざるを得ない状況にあり、結果として対面でおこなっていたあらゆることをオンライン上で行うという挑戦をすることとなった。オンライン上での不便さもないわけではないが、一方では海外や国内遠方の方々とも交流する場をもつことができたのは、期せずして得られたメリットであった。海外のフィールドにいる人へのインタビューも可能となった。ただ、この感染症お状況が改善すれば、海外に出向いて直接観察したいとは思っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
いつまで感染症の影響で移動がままならない状態が続くのかは、予測がむずかしいが、2021年度も大きな変化はないのではないかと考えている。記入している現在（2021年4月末）も緊急事態宣言により移動は制限されている。しかし、新たなオンライン上の調査の方法や研修方法も開発されてきているので、今後はさらにこの動きを加速させていきたいと考えている。そのさいにオンライン対応が可能な教材の開発も必須となる。もともと教師研修用の教材開発は研究計画の中に入っていたが、それを今後はオンラインで行えるような教材とする必要がある。オンライン上で情報共有ができるようなツールを使うことを前提に教材の開発を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度は実態調査を行う予定であったが、世界中での感染症拡大の中で移動が制限された。とくに海外調査（タイにおける日系企業調査）が中止になったことが大きい。かわりにオンラインによるインタビューを実施し、情報収集を行った。また、国内でも調査がオンライン化されたためにほとんど移動の出費がなかった。
今後、感染症の状況が改善されれば、次年度は国内外ともに実際にフィールドに出向いて調査を行う予定である。
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