| 研究課題/領域番号 |
20K00708
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
舘岡 洋子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (10338759)
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| 研究分担者 |
金 孝卿 早稲田大学, 日本語教育研究センター, 准教授(任期付) (30467063)
池田 玲子 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 教授 (70313393)
近藤 彩 麗澤大学, 国際学部, 教授 (90377135)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 日本語教師 / 越境的学習 / 教師教育 / 日本語教師の専門性 / いっしょにつくる |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、日本語教師が他分野へと越境し試行錯誤により学んでいるプロセスを越境的学習ととらえ、その実態およびメカニズムを明らかにしようとしている。
昨年同様、感染症により国内外の移動や人びとが集まることが制限され、当初予定していた現地で行う観察や聞き取り調査、対面でおこなう研修およびワークショップは思うように進めることができなかった。一方、昨年度からzoomなどによる電子会議室の普及により、多くのことがオンライン上で実施することができた。
2021年度の大きな成果は、NKS研究会（「日本語教師の専門性を考える研究会」；https://nihongokyoshi-senmonsei.com/）のメンバーたちによる書籍『日本語教師の専門性を考える』（ココ出版）の出版である。本書は執筆者22名の対話による「いっしょにつくる」試みであった（自著を語る；https://www.togaru.online/tateoka）。また、本書のテーマである「日本語教師の専門性」は、本科研のテーマ「越境的学習」と表裏一体をなすもので、専門性を考えるためには越境の考えが必須であり、越境を考えることは専門性とは何かを考えることでもある。その後、出版に関連して、当該テーマについて、台湾、マレーシア等、海外において、また国内の学会において、講演およびワークショップを開催し2022年度にも引き継がれている。2021年9月4日から4回にわたり実施した「「日本語教師」の専門性とキャリアについて考える」というワークショップでは、専門性について考察しつつ、自身のもつ現在のリソースを検討し、その後の「越境」について考え可視化を試みた。このワークショップ自体は前年度も同一テーマで行ったものであるが、オンライン化に対応した教材を新規開発し、今後、オンラインで行うワークショップの基礎を作ることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「研究実績の概要」にも述べたとおり、2021年度も感染症の拡大により国内外でのフィールド調査には制限があった。例えば、当初はタイの日系企業訪問によって日本語教師が調査対象企業においてどのような越境的な学習をしているかを観察および聞き取りを行うことを予定していたが、感染症のために渡航ができなかった。しかし、オンラインにより聞き取りを行い、また当該日本語教師が今まで社内でどのような活動をしてきたかといった越境事例をまとめてもらうことができた。今後、感染症による制約がなくなり次第、当該企業を訪問するつもりでいたが、最近、研究協力者の日本語教師が退職し日本に帰国してしまったことにより、当初の予定は変更を余儀なくされている。今後、当該企業へのアプローチを続けつつ、新規開拓もしていく予定である。また、行政や教育などの他分野への越境事例の収集はやや遅れている。多文化共生を謳う現代において、さまざまな場で越境事例は見られており、具体的な作業を進めていく予定である。また、予定のひとつであった教材開発については、オンライン対応の教材を開発せざるを得ない状況になり、4日間のオンラインワークショップに対応する教材がほぼ完成したことから、今後はこれらをブラッシュアップしていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
上述のとおり、新たなオンライン上の調査方法や研修方法が開発され、実施もしてきているので、今後は使いながらさらにブラッシュアップしていきたいと考えている。オンライン化の進展の中で次々に新しいツールが開発されているため、自分たちのワークショップの目的にあったものを適宜、利用しながら教材開発を進めていく。
他分野への調査の拡大は、感染症がおさまることを待つのではなく、できる形でできるところから進めていきたい。
また、「日本語教師の専門性とキャリアを考える」というテーマで2022年度にもワークショップを開催する予定であるが、当該ワークショップの変遷や工夫点などについて一度、まとめておきたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
世界中での感染症拡大の中で移動が制限され、海外調査（タイにおける日系企業調査）が中止になったことが主な原因である。また、国内でも調査がオンライン化されたために移動の出費がなかった。
かわりにオンラインによるインタビューを実施し、情報収集を行った。
今後、感染症の状況が改善されれば、次年度は国内外ともに実際にフィールドに出向いて調査を行う予定である。
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