| 研究課題/領域番号 |
20K00779
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
秋山 真一 上智大学, 外国語学部, 教授 (90636276)
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| 研究分担者 |
朝妻 恵里子 慶應義塾大学, 理工学部(日吉), 准教授 (00744806)
佐山 豪太 上智大学, 外国語学部, 准教授 (60824480)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 音声表記 / ロシア語教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は2022年度が最終年度の予定であったが、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻に伴い、予定していた研究が大幅に遅延した。昨年度予定していた実験は行うことができず、それに伴い、音声データのネイティブスピーカーによる許容度のアンケートも実施できなかった。そのため、1年間研究を延長した。
まず、被検者による音声朗読の実験は2023年度の前半に行う予定である。同実験は4通りの音声実験を行う。被験者は大学の第二外国語としてロシア語を学習している大学生（上智大学・慶應義塾大学を対象に合計20-30名程度）で、ロシア語学習経験が全くないか、かなり限定的な学習経験しかない人のみを対象とする。教科書から引用したロシア語の原文にひらがな・カタカナのルビを振ったものと、ラテンアルファベットによる発音表記を振ったものの2種類、まったくの予備動作なく読んでもらう実験と、一度ネイティブスピーカーによる発音を聞いてもらった後で読んでもらう実験の2種類、計4通りの発音生成を検証するものである。実験①②は自主学習を想定し、実験③④は教員の存在を想定したものである。
次にネイティブスピーカーに録音音声の許容度についてのアンケート調査を2023年度の中期に行う。ロシアによる軍事侵攻の影響で、ロシアに赴いてロシア人ネイティブスピーカーに音声の許容度を測定してもらう実験は今年度も見通せないため、国内にいるロシア人を頼りつつ、機械による音声認識でスコア化することも想定している。
業績としては2022年9月、研究代表者がSlavic Linguistics Societyの第17回大会でA Corpus Analysis of Russian Masculine Nouns with Singular Prepositional /-e/ and /-u/ Endings. という口頭発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻により、日本の大学においてロシア語を第二外国語として履修する学生数が減ってしまった。そのため、昨年度はロシア語学習者を対象とするアンケート調査（実験）の実施が困難となった。また、ネイティブスピーカーによる録音音声の妥当性を検証してもらう予定だったが、ロシアへの渡航も制限され、ロシアでの検証は不可能となり、今年度も見通しは明るくない。
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| 今後の研究の推進方策 |
被検者による音声朗読の実験は2023年度の前半に行う予定である。同実験は4通りの音声実験を行う。被験者は大学の第二外国語としてロシア語を学習している大学生（上智大学・慶應義塾大学を対象に合計20名程度）で、ロシア語学習経験が全くないか、かなり限定的な学習経験しかない人のみを対象とする。当初は30名程度の実験予定であったが、学習者減少の影響を見越して被検者数を削減する。教科書から引用したロシア語の原文にひらがな・カタカナのルビを振ったものと、ラテンアルファベットによる発音表記を振ったものの2種類、まったくの予備動作なく読んでもらう実験と、一度ネイティブスピーカーによる発音を聞いてもらった後で読んでもらう実験の2種類、計4通りの発音生成を検証するものである。実験①②は自主学習を想定し、実験③④は教員の存在を想定したものである。
次にネイティブスピーカーに録音音声の許容度についてのアンケート調査を2023年度の中期に行う。ロシアによる軍事侵攻の影響で、ロシアに赴いてロシア人ネイティブスピーカーに音声の許容度を測定してもらう実験は今年度も見通せないため、国内にいるロシア人を頼りつつ、機械による音声認識でスコア化することも想定している。
今年度を研究の最終年度と位置づけ、実験データの分析及び発表を国外もしくは国内の学会で口頭発表し、成果となる論文を公表する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度に実施予定であった実験およびアンケート調査を行うことができなかったため、人件費やその他の費目の金額を翌年度に繰り越すことになった。また、2022年度にロシア人研究者の招聘が叶わなかったため、交通費を翌年度に繰り越すことになった。
2023年度中に実験およびアンケート調査は終える予定であり、今年度すべての予算を遂行予定である。研究者の招聘や出張を伴う学会発表も2023年度に行う予定である。
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