| 研究課題/領域番号 |
20K00817
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
森田 彰 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (60210168)
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| 研究分担者 |
江連 敏和 青森公立大学, 経営経済学部, 講師 (20780414)
小倉 雅明 大阪大谷大学, 教育学部, 講師 (40805785)
杉本 清香 早稲田大学, 人間科学学術院, 講師(任期付) (60757053)
青田 庄真 東京医療保健大学, 医療保健学研究科, 講師 (60824406)
原田 慎一 白鴎大学, 経営学部, 講師 (90598830)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 生涯学習 / 学習継続の要因 / 学習環境 / 成人教育 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度においては、前半に研究代表者が所属機関の特別研究期間（在外研究：イギリス、ケンブリッジ大学）を取得中であったために、分担者との打ち合わせ、情報交換等はオンラインで行った。また、当初の分担に従って、これもオンラインにより、特に先行研究の調査を行った。予測された事ではあったが、就学中の学習者に関する motivation、学習継続を可能にする要因、学習環境に関する研究は多くあったが、生涯学習、また成人学習での場合、さらに、それを一般的就学期に身に着けた学習方法、学習環境の構築等、学習継続に資する要件と関連付けた先行研究はほとんどなく、本研究の価値を改めて確認する事となった。その要因についても、一部の分担者と分析・検討した。その結論の一つとして、近年シニア層の学習機会が拡大している中（一例として、早稲田大学エクステンション・センターの科目群の充実が挙げられる）、授業担当者のうちの少なからぬ数が、研究に直接従事していなかったり、また、研究者であっても一線を退いた形になっていたりする状況、つまり、教授には注力するが、履修者（学習者）を研究対象と考えて対応している機会が少ないのではないか、と言う「仮説」に至った。これは、今後、本研究と平行しアンケートを行うなどして調査する必要があると感じている。
2020年8月末に研究代表者が在外先より帰国し、少ない機会をとらえ、研究分担者とアンケート実施に関する進捗状況の確認、今後の、特に COVID-19 への対応に伴う研究計画の修正について討議した。その結果として、先行研究の調査に加え、アンケート項目の策定を主たる活動として、各研究者が素案を作りつつ、各研究者の所属機関でできる範囲で、その問いの実効性について検討することとなった。そのとりまとめは、2021年度前半で、COVID-19 関係の状況を見ながら行うこととなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
理由は、新型コロナウィルス感染症拡大とその対策へ対応せざるを得なかったためである。特に、本研究は、継続的学習を可能にした要因を、高齢者へのアンケートや聞き取りによって分析しようとするものなので、研究参加者（被験者）の選定・交渉・依頼・調整などに大きな支障を生じた。参加者側も研究にどのように協力したら良いのか、どの範囲なら参加・協力できるのか、といった研究者側との調整を行うための条件が全く明確にできない状況で、極めて残念な事に、研究参加者に関する部分では、ほとんど進捗がなかったと言って良い。
また、本研究の分担者は、代表者の所属機関内1名、機関外4名であるので、代表者、分担者間での会合、情報交換の場も限られることなり、協働作業に支障をきたした。その一方で、青森、大阪の分担者とのオンラインでの遣り取りは、双方の通信環境の整備によって、今後もスムーズに行える部分があることが確認できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス感染症の状況が、現在もなお全く不透明なため、特に2021年度前半は、対応に苦慮しているのが現状である。その中で、年度中に以下の点については、積み残し課題をできるだけ解消し、一定以上の成果をあげられるよう、研究を進める。
最も喫緊のことは、研究参加者（被検者）の選定と、参加者にどのように調査（まずアンケート）を実施できるかを確定することである。これは、2021年度の前半に行いたい。その方法としては、ネットの活用、つまり Zoom 等によるオンライン会議を利用し、代表者所属機関の同窓会（各地稲門会）に働きかけること。また、大学当局の校友課との連携の強化を考えている。
また、新型コロナウィルス感染症対策のため、在外研究地のイギリス、ケンブリッジ大学においても、2020年3月末からは大学、図書館等の大学施設が閉鎖となり、印刷物での先行研究を調査すること（特に今後の国際比較のための）ができなかったので、この点を補う方策を早急に考える。
さらに、早稲田大学エクステンション・センター（生涯学習センター）でも秋学期以降対面の講座を再開する予定なので、新たに、同窓会組織だけでなくセンターとの連携の可能性についても実現すべく、調整に入る。
最後に、状況の好転とともに、適時にアンケート調査に入れるよう、パイロット・スタディに用いるアンケート項目の決定を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度の進捗状況にも記したが、2020年度中は、新型コロナウィルス感染症拡大とその対応措置のため、ほとんどの研究活動をオンラインで行った。また、調査の対象が高齢者であったため、アンケートについても、項目を検討する以外、具体的な実施計画を策定し、実施に取り掛かることができなかった。そのため、本年度の研究成果は、先行研究調査およびアンケート項目の策定に限られ、本年度に実施する予定であった対面での活動は、2021年度に回さざるを得なかったこと等が、次年度使用額の生じた理由である。
次年度においては、上記のように、2020年度にで行う予定であった対面での研究活動、研究参加者との調整と平行しながら、パイロット・スタディの早期の実現に向けて、計画以上の活動を行う予定で、次年度使用額にある研究費については、それらの活動に用いる。
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