| 研究課題/領域番号 |
20K00848
|
|---|
| 研究機関 | 桜花学園大学 |
|---|
研究代表者 |
柳田 綾 桜花学園大学, 学芸学部, 准教授 (30803712)
|
|---|
| 研究分担者 |
永倉 由里 常葉大学, 教育学部, 教授 (00369539)
加賀田 哲也 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (40278578)
峯島 道夫 新潟県立大学, 国際地域学部, 准教授 (10512981)
タランディス ジェラルド 富山大学, 学術研究部教養教育学系, 教授 (00600892)
伊佐地 恒久 岐阜聖徳学園大学, 外国語学部, 教授 (20586482)
桑村 テレサ 京都先端科学大学, 経済経営学部, 准教授 (30639646)
中村 義実 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (40308565)
今井 理恵 新潟医療福祉大学, 社会福祉学部, 助教 (40766987)
加藤 和美 東海大学, 語学教育センター, 准教授 (60631801)
鈴木 章能 長崎大学, 教育学部, 教授 (70350733)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | ヒューマニスティック教育 / 人間性心理学 / ポジティブ心理学 / 学びに向かう力、人間性の涵養 / パーソン・センタード・アプローチ / SDGs / 検定教科書 / タスク開発 |
|---|
| 研究実績の概要 |
2020年度はヒューマニスティック英語教育の原理・原則を明確化し、現代におけるヒューマニスティック英語教育の定義を行った。それらは（１）Communicative Language Teaching、（２）人間性心理学、（３）ヒューマニスティック教育とポジティブ心理学、（４）Sustainable Development Goals (SDGs)の４つである。また、小学校・中学校・高等学校の３チームに分かれて教科書分析とタスク開発を行った。
2021年度はヒューマニスティック英語教育のメソッドを明確化し、小中高の検定教科書に依拠して、ヒューマニスティックな英語教育の具体例を提案した。小学校チームは「人間性を涵養し英語コミュニケーション能力を高める小学校英語授業実践のためのチェックリスト」を作成し、中学校チームは「中学校における人間理解，人間形成を促す文法指導法」についての研究と、中学校英語教科書をヒューマニスティックな観点から分析を行った。高校チームは「教科書を使った,ヒューマニスティックな英語授業の作り方」について研究し、さらに「人間形成的な英語授業を作るための活動アイデア集」を考案した。
2021年6月には総会を行い、7月からCaring and Sharing in the Foreign Language Class(Moscowitz著）という書籍の読書会を開始し、2021年度は8回読書会が行われた。11月に研究分担者である大阪教育大学の加賀田哲也先生から「児童・生徒の自己肯定感を高める英語授業」というご講演を拝聴した。2022年3月には、愛知教育大学の犬塚章夫先生に、「子どもたちが思考しはじめるパフォーマンス・チャレンジ」というご講演をしていただいた。2022年4月にヒューマニスティック英語教育研究会紀要第2号の発刊に至り、過去二年間の集大成を掲載した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
やや遅れている。2021年度の研究としては、2020年度の教科書分析研究に基づき具体的なチェックリストの作成や、タスク・活動開発研究を行った。2020年に引き続き2021年度もCOVID-19感染防止のため、メンバーが直接顔を合わせて研究会・会議等を行うことはできなかったが、小学校・中学校・高等学校の各チームや、それぞれの担当者間でメール会議やオンライン会議を行い、研究計画やタスク・活動開発研究を行った。その結果、小学校・中学校・高等学校の各チームの研究と各メンバーの研究結果をヒューマニスティック英語教育研究会紀要第二号に掲載することができた。
7月からCaring and Sharing in the Foreign Language Class(Moscowitz著）という書籍の読書会を開始し、2021年度は8回読書会が行われた。
11月には「児童・生徒の自己肯定感を高める英語授業」、翌年3月には「子どもたちが思考しはじめるパフォーマンス・チャレンジ」についての講演をオンラインで行うことができ、研究会が依拠する理論をどのように実践に活かすかについて、理解を深めることができた。
本年度は研究協力者が現場で実践を行う予定であったが、COVID-19の影響により小学校・中学校・高等学校を直接訪問し、授業を参観したり、先生方と対面でインタビューを行うなどの機会が減少している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は2020年度の教科書分析研究および2021年度のタスク・活動開発に基づき、研究分担者と研究協力者がタスクと活動を教育現場で実践し、授業モデルの開発を行う予定である。また、過去2年間の研究成果を口頭発表と論文発表により広く公表し、Webサイトでも公開を予定している。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウイルス感染防止のため、当初予定していた対面での会議や研究会を取りやめ、代わりにオンライン会議や研究会を行ったことにより旅費を使用しなかった。また、小学校・中学校・高等学校を直接訪問することも難しくなり、学校訪問に使用する予定であった旅費も使用しなかったため次年度使用額が生じた。
次年度使用額としては、オンライン配信できるビデオ教材の作成に使用する計画を立てている。また、コロナ渦により小学校・中学校・高等学校の訪問や、それらの研究協力校での実践ができない状態が続いているので、研究をもう１年延長する予定である。
|
