| 研究課題/領域番号 |
20K00874
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
大和田 和治 立命館大学, 食マネジメント学部, 教授 (00288036)
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| 研究分担者 |
筒井 英一郎 北九州市立大学, 基盤教育センター, 准教授 (20386733)
上田 倫史 駒澤大学, 総合教育研究部, 教授 (30343627)
竹田 里香 立命館大学, 言語教育センター, 嘱託講師 (60815728)
渡辺 彰子 立命館大学, 言語教育センター, 嘱託講師 (70579466)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 英語の自他動詞 / 教材作成 / アニメーション動画 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、日本人英語学習者の英語の自他動詞の学習段階を踏まえたうえで、自動詞用法あるいは他動詞用法が使われるべきコンテクストを明確に示したアニメーション動画により，英語の自他動詞を効果的に学習できるアニメーション教材を開発することである。本研究で取り扱う動詞は、英語基本語彙リストや英語教科書コーパスを分析し候補となる動詞を選択し，それらの動詞を含む英文の文法性・容認性判断テストならびに語彙テストを実施して厳選する。今年度も昨年度に続き、第一に，言語学・第二言語習得関連の文献調査を行った。特に認知言語学、言語類型論における自動詞・他動詞に関する最新の研究動向を調査した。また、コーパス言語学、特に英語学習者コーパス研究と、中学校・高校英語教科書を扱ったコーパス研究の分野ならびに語彙習得、特に動詞の語彙習得研究の最近の動向を調査した。第二に，教科書の採択件数が多い教科書会社3社の5年生と6年生の小学校英語教科書の本文とリスニング部分をコーパス化し，コーパスツールで分析し，どのような基本動詞が多く使われ，どのような構文をとるかを頻度情報を中心に分析し，環太平洋応用言語学会で学会発表を行った。第三に，教材化の一つの試みとして、教育用プラットフォームであるKahoot!を用いて，数点のアニメーション動画による自動詞の問題を作成し，日本教材学会で学会発表を行った。そして第四に，実験およびデータの収集の一つの試みとして，アニメーション動画の描写タスクとして，代表者が所属する大学の学内LMSを用いて、制限作文データならびにオンライン音声アンケートフォームPhonicを使って発話データ試験的に収集した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究課題の進捗状況は、やや遅れている。その理由は、第一に2021年度はコロナ禍のためオンライン授業が大半を占めたため，対面により生徒や学生から本研究の基礎研究となる実験データの収集を得ることが難しかったことが挙げられる。第二に、教室内で英語学習者から本研究の教材に関するフィードバックを得て、教材を改良したり、フィードバックを得ることが困難であった。そして第三に、最新の研究の情報を得るべく、代表者が英語教育・言語学関連のオンライン開催の学会に積極的に参加し、本研究と直接的あるいは間接的に関連のある研究に触れるとともに自らも調査し、最新の知見を得るべく努力をした。しかしながら、本研究課題と有機的に結びつけることがことがうまくできなかったため、研究を先に進めることができなかった。以上の理由により、本研究を当初の予定どおり進めることができず，遅れてしまった。来年度は、本年度積み残した課題をすべて遂行し、当初の予定どおりに研究を進められるよう努力する所存である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は，まず，昨年度にコーパス化した，学校採択数の多い上位３社の小学校英語教科書と中学校英語教科書コーパスを利用し、使用頻度の高い基本動詞である自他動詞とその項構造を抽出し分析し，基本英語自他動語リストを作成する。その際、小学校・中学校・高校の英語教科書において、同じ動詞が学年進行とともにどのような構文で使われているかも詳細に調査する。言語分析には、コーパス分析ツールのAntConc (Anthony, 2022)および#LancsBoxを使用する。次に，このリストに対応する既存の英語母語話者コーパスおよび英語学習者コーパスにおける動詞の用例等を調査し比較する。その際，Levin (1993) や学習者向けの和英辞書・英英辞書を参考にする。そして，本リストの英語動詞に対応する日本語動詞とその用例を日本語自動詞・他動詞リスト（Jacobson, 2016）、日本語教育語彙表，『日本語語彙体系』などを用いて調査する。最後に，本リストから動詞を厳選して抽出し，自動詞用法・他動詞用法における適切な場面を考え，アニメーション動画を作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍のため学会がオンラインで開催されたため研究旅費としての支出が減ったためこのような結果となった。次年度は、これまで支出できなかった研究旅費を使用し、学会発表あるいは参加をする予定である。
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