| 研究課題/領域番号 |
20K00951
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| 研究機関 | 徳島文理大学 |
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研究代表者 |
濱田 宣 徳島文理大学, 文学部, 教授 (20299332)
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| 研究分担者 |
古田 昇 徳島文理大学, 文学部, 教授 (30299333)
橋詰 茂 徳島文理大学, 文学部, 教授 (40462072) [辞退]
青木 毅 徳島文理大学, 文学部, 教授 (70258317)
上野 進 徳島文理大学, 文学部, 教授 (90912543)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 仏教史学 / 聖教 / 典籍 / 寺院史 / 日本史 / 文化史 / 仏教 / 地域史 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の対象となる西國寺所蔵資料は17,224点(聖教11,412点、典籍5,631点、近世近代資料181点)になる。その内、仏教史学並びに日本史学研究等において貴重な価値をもつ「聖教」11,412点は特に注目される。西國寺所蔵資料の調査研究は平成12年度から取り組んだ結果、令和元年度までに基本データとなる①資料調書作成、②資料の写真撮影、③資料整理（個別番号札の貼付及び保存箱への収納による保存措置）、④資料情報の電子データ化・公刊(『西國寺調査研究報告書第1～18号』徳島文理大学)は完了した。
本研究は、②資料の写真撮影で得た約89,000コマ(内78,157コマはネガフィルム)に及ぶ膨大な画像データをデジタルアーカイブ化し、資料情報の電子データとリンクさせ、仏教学はもちろん日本史学や仏教史学、さらに国語学等の諸学において、貴重な研究材料として活用できる状況にさせることを目的としてその作業を進めている。本研究に先立つ平成29～令和元年度においてネガフィルム68,160コマのデジタル化が完了し、令和2年度に残り9,997コマのデジタル化を完了させた。また、それらにデジタル写真約10,000コマを加えた総計約89,000コマのデジタルアーカイブ化を進め、そのための下準備(各画像データ個別番号付け方法の決定・データチェック方法の確立等)をした上で、各画像データへの個別番号付け(データファイル名変換)に取り掛かり、15,954データの作成を終えた。
令和3年度は、引き続き、デジタルアーカイブ化のための下準備を進め、42,177データを作成し、2年間で58,131データとなり、残りは約31,000データである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
資料17,224点に対して、画像データは約89,000コマにのぼり、内78,157コマはネガフィルムであったため、それらをデジタル化するためのスキャニング整理加工を当初計画通り令和2年度までに完了した。引き続き、約89,000コマのデジタルアーカイブ化を進めているが、令和2年度終盤からそのための下準備(各画像データ個別番号付け方法の決定・データチェック方法の確立等)をした上で、各画像データへの個別番号付け(データファイル名変換)に取り掛かり、令和3年度末までに58,131データの作成を終えた。
当初計画では、令和2年度：30,000コマ、令和3年度：30,000コマ、令和4年度：29,000コマのデータファイル名変換を予定していた。令和2年度は、当初予定約30,000点には達しなかったものの、綿密な下準備が整った上での作業となったため、予定よりも早く、令和3年度末までに、ほぼ当初計画通りとなった。最終年度の令和4年度前半でこの作業は完了し、最終的な目標である「資料の電子データと画像データを融合したデジタルアーカイブ化」を確実に令和4年度末までに完了する見通しが立った。
以上のとおり、本研究は概ね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き、西國寺所蔵資料の画像データ、残り約31,000コマについて、個別番号付け(データファイル名変換)を終え、資料情報の電子データと照合しながら、不足あるいは不鮮明な画像データの再収集(西國寺における写真撮影)を行い、アーカイブ構築の精度をあげていく。
そして、最終的に当初計画通り、西國寺所蔵資料17,224点の電子データと全画像データ89,000コマのデジタルアーカイブ化を構築する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
その他の科目における「データファイル名変換」作業について、令和3年度は当初計画通り以上に回復したが、令和2年度の積み残し分(約15,000データ)があったことと、同時進行で予定していた、西國寺における不足データの収集等を実施することができなかった。前記事項は令和4年度前半には完了する見通しは立っており、後記事項の取り組みと、デジタルアーカイブ化の最終的な構築については問題ない。
支出経費の前年度未使用額は令和4年度において執行することとなる。
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