| 研究課題/領域番号 |
20K01021
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
倉本 尚徳 京都大学, 人文科学研究所, 准教授 (30598298)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 中国仏教 / 仏教石刻 / 地域社会 / 隋唐 / 造像記 / 廃仏 / 隋文帝 / 善導 |
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| 研究実績の概要 |
令和三年度は、調査報告書や金石著録などから隋・初唐造像記のデータベース入力作業をすすめた。初年度の研究計画である、北周武帝の廃仏・隋の文帝の仏教復興に言及する北周末～隋の造像記に関する研究を行い、魏晋南北朝史研究会大会にて研究報告を行った。従来の一般的な見解とは異なり、隋初においては北周の武帝を貶めるものは少ないことを指摘し、逆に武帝を強く批判する定州地域の造像記の特殊性について論じた。隋の仏教石刻に関しては、ZOOMを利用し、台湾中央研究院歴史語言研究所との共同研究を数回行った。
唐の仏教石刻については、浄土教の祖師善導の在家弟子の新出土墓誌の内容を分析し、長安における善導の在家弟子の臨終行儀にかかわる浄土信仰の様相を明らかにし、関連する長安出土の墓誌・石碑に見える浄土信仰について論考にまとめた。また、この墓誌と龍門石窟造像記における浄土教造像記との関連についても京都大学人文科学研究所主催の連続セミナーにおいて口頭発表を行った。
実地調査に関しては、中国で厳しい入国制限が継続されていることから断念した。ただし、北京大学図書館にて拓本調査予定であった、初唐の造像記を多数有する宣霧山石刻に関しては、中国の研究者から多数の資料提供を受け、作成中の造像目録に新資料として加えることができた。
また、共同で作業を続けていた『現代語訳北斉書』（勉誠社）を上梓することができ、北斉仏教に関する概説も本書に寄稿した。さらに、初唐仏教界の中心人物の一人である道宣に関する研究も行い、道宣の仏・法・僧という三宝に関する思想が晩年に変化したことを明らかにし、玄奘門下の仏性理論に対する批判がその背景にあることを論じ、中国社会科学院主催の国際会議にて発表した。この研究は、仏教石刻を直接の資料とはしないが、本研究課題である中央と地方の仏教の関係における、中央における仏教の動向の研究に資するものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初唐仏教石刻目録作成については、令和三年度も順調に作業を進めることができた。ただし令和三年度も二年度と同じく実地調査を行えなかった。よって当初の研究計画予定を変更して、既存の石刻資料や伝世文献資料を中心に研究を進めた。
令和三年度は二年度の計画であった隋の造像記を中心に研究を行い学会で発表した。研究の過程で興味深い資料が多く見つかったため、時代を区分してさらに詳細に研究を進める必要が生じた。初唐の仏教石刻に関しては、善導の浄土教に関するものをとりあげることができたが、令和三年度の計画である諸王や高官による造像については、資料を収集し分析を進めている段階であり、研究成果の発表には至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和四年度は、初唐仏教石刻目録の草稿の完成を目指す。三年目になっても本研究課題での重要な柱の一つである、中国における現地調査を行うことができる見通しが立たないのは大きな痛手である。令和四年度も現地調査の実施困難が予想されるため，既存の石刻資料や伝世文献資料を中心に研究を進め、中国で出版される考古・文物の学術雑誌や資料集の収集によってできる限り資料の不足を補いたい。
令和四年度の計画である、地方における集団造像についての研究は、現地調査を行えておらず、今後行える見通しも立たないため研究推進の困難が予想されるため計画を変更し、令和三年度に研究を進めた隋代の造像記に関する研究をさらに継続・発展し、特に隋の後半である煬帝期における隋の文帝の仏教再興の顕彰行為に焦点をあて、継続して調査研究を行う。令和三年度の研究計画である初唐の諸王・高官の造像記についても研究を進める。現地調査の不足を補うため、諸王や高官が関わり初唐に建立された主要な寺院についても資料を収集し、研究成果の報告を行う予定である。
また、初唐の中央の仏教界における仏教の動向をより詳細に把握するため、初唐の中央（長安や洛陽）における仏教界の代表人物であり、なおかつ伝世文献資料が豊富な道宣についての研究を継続して行い、六月に東北大学の齋藤智寛教授を代表者とする科研主催の学術会議において会議論文を提出し発表する。この研究においては、道宣と同時期に活躍した玄奘がもたらしたインド仏教に関する資料を道宣がいかに活用し組み替えて、逆にインド中心の仏教的世界観から脱却し、中国中心の仏教観を構築したかという問題に重点を置き論ずる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初予定していた現地調査がコロナウィルス流行の影響による厳しい入国制限のため行えなかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は関連資料の購入に充てる。
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