| 研究課題/領域番号 |
20K01148
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| 研究機関 | 中部大学 |
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研究代表者 |
山元 貴継 中部大学, 人文学部, 准教授 (90387639)
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| 研究分担者 |
鎌田 誠史 武庫川女子大学, 生活環境学部, 准教授 (70512557)
浦山 隆一 富山国際大学, 現代社会学部, 客員教授 (10460338)
渋谷 鎮明 中部大学, 国際関係学部, 教授 (60252748)
松井 幸一 関西大学, 文学部, 准教授 (40612437)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 沖縄 / 集落 / 「元島」 / 村立て / 地籍図 / GIS |
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| 研究実績の概要 |
2021年度はようやく現地調査が可能になり，まず2021年12月24日から1月2日まで，新型コロナ感染対策を十分に行いながら，沖縄本島各地の「元島（または古島）」にて現地確認を実施した。すでに明治30年代の「土地調査事業」時の地籍図面記載情報をデータベース化し，それと現行の地籍図面情報や詳細な標高データをもとに，GISも用いて分析・検討を進めていたが，その実態を現地で確認し，分析・検討の妥当性を検証した形となる。
後述するように，2年近く新型コロナ禍の中で現地調査に向かえなかったことにより，2020～2021年度においては，「土地調査事業」記載のデータベース化に集中してきたが，最終的な検証が現地で行えたことにより，本研究課題のメインの対象地域であった（勝連）南風原の「元島」をめぐる分析・検討は着実に成果を出し，まとめに入りつつある。その上で，現地調査が再開できるようになったことで，比較対象となりうる別の集落をめぐる史資料収集と，GISなどを用いた分析・検討を行う準備が整えることとなった。2022年3月末には，宮古島での調査を行い，同様の分析・検討が同等の集落でも可能かどうかの確認を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
事前の分析・検討の通り，たとえば（勝連）南風原の集落では，「土地調査事業」時に「本家」筋の屋敷地に居住していた住民が通称「元島」地区の中腹斜面に「墓地+周囲の山林」地筆ユニットを所有していた確率が有意で高く，これらの住民が伝承とも一致する形で，現集落と旧集落「元島」とをつなぐ存在である可能性は極めて高いと判断された。これらの住民が，「横一列」型街区を優勢とする「格子」状の集落形態をもつ現集落の各街区の主に中央部にそれぞれ住居を構えた，現在の同集落の姿からするとまばらに家屋が立ち並ぶ状況で，1726年以降の段階的な「元島」から移動してきたことが想定された。
また，「元島」地区に点在する「墓地+周囲の山林」地筆ユニットは，その面積が南向き斜面で約600平方m，北向き斜面で約900平方mとよく揃いやすいことを，GISを用いた可視化でも確認していたが，一方では，一見すると斜面の上下方向に並んでいるように映るこれらの地筆ユニットが，実は横（等高線）方向に並んでいるのではないかとの想定も見出していた。そして，現地でのそれらの地筆ユニットの確認と詳細な標高データとの照らし合わせにより，やはりそれらの地筆ユニットが明確に，横（等高線）方向に並んでおり，それらの一部が墓地となった現在も，人々の行き来は明らかに，横（等高線）方向でなされていることが確認できた。「元島」地区の一帯は，泥岩質の丘陵が尽き，それが風化した「ジャーガル」土壌に切り替わる変換点に位置し，湧水が得られるポイントが横（等高線）方向に並びやすく，また，その標高よりも下方は水はけが良すぎて，「元島」が集落であった時代には農地などにすることも難しかったとみられる。そうした境界となるラインの少し上方の箇所が旧集落の立地場所として選ばれていたことは，本研究課題によって得られた複数の状況証拠から矛盾なく示された。
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| 今後の研究の推進方策 |
メインの分析対象としていた（勝連）南風原の集落をえｍぐる分析・検討と，現地での検証が一段落したが，その結果が南風原集落のみでみられるものか，「村立て」以前の旧集落をもつところで共通してみられるものなのかについては，他の集落でも確認する必要がある。ただし，（勝連）南風原村ほど史資料が残されている集落は沖縄本島では非常に少ない。かといって，多くの史資料が残されている宮古・八重山地方は，自然的条件や歴史的経緯が多きく異なり，安易な比較は避ける必要がある。
そうした注意のもとで，今後，他の集落をめぐる分析・検討を進め，成果の一般化に努めたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
沖縄県域における現地調査を大きな前提としていた本研究課題において，2021年末まで沖縄に渡航できなかったのは，課題実施において決定的な支障となった。年度末から沖縄へ渡航できるようになったが，予定していた現地調査のほとんどは先送りとなった。
ここで予定していた現地調査は，2022年度に追って行うこととなる。
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