日本海東縁変動帯沿岸の海岸隆起プロセスと地震・津波履歴に関する統合的研究

2022 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 20K01151
• 研究機関: 国立研究開発法人産業技術総合研究所
• 研究代表者: 宍倉 正展 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, グループ長 (00357188)
• 研究分担者: 前杢 英明 法政大学, 文学部, 教授 (50222287)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2024-03-31
• キーワード: 隆起 / 活断層 / 津波 / 海岸段丘 / 日本海東縁

研究実績の概要

日本海東縁の沿岸域における完新世の地殻隆起と津波の痕跡を海岸の地形・地質から探り、それをもたらした原因となる地震の震源や津波の波源を検証する目的で、これまで山形県および新潟県の沿岸の調査を実施してきた。令和4年度は石川県の能登半島沿岸において地形地質踏査を実施するとともに、これまでに山形県鶴岡市付近の海岸調査で得られた試料の一部について放射性炭素同位体（14C）による年代測定を実施した。
能登半島沿岸の調査では2020年12月以来群発地震活動の続く北東部において、GNSS観測によって群発地震に関連した地殻隆起の報告がある。このような隆起をより広域で捉える方法の1つとして、既存の調査研究で報告のあった隆起痕跡（離水生物遺骸等）を確認するとともにその高度測定を行い、どの程度高度の変化が見られるかを探った。その結果、群発地震発生前と比較して計測誤差の範囲を超えた優位な変動は検出されなかった。
一方、山形県鶴岡市での隆起痕跡調査において、加茂付近で発見した平均海面上0.4-0.5 m付近の岩礁に固着する生物遺骸群集の14C年代測定結果は、従来の値と調和的な最近500-600年以内の離水を示唆する。しかし群集上部と下部とで優位な年代差（300-400年程度）が認められ、群集内で緩やかな相対的海面低下を記録している可能性がある。この離水プロセスについては、能登半島など日本海東縁の他地域の状況と比較しながら、さらなる検討が必要である。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

令和4年度も新型コロナウィルス感染拡大による影響で予定していた野外調査の日数が制限されたことにより、当該年度の旅費の使用額が予定より大幅に抑えられ、その分を次年度使用額として計上することになった。令和5年度においてはこれまでに達せられなかった野外調査の旅費としておもに使用するとともに、年代測定等の分析費用にも充当する予定である。

今後の研究の推進方策

これまでの調査で得た試料の分析を進めることと、日本海東縁をさらに広域で隆起痕跡の高度分布の確認し、相対的海面変化の復元から既往の地震活動とこの地域の沿岸海域活断層の関係解明に向けてデータを収集していく。

次年度使用額が生じた理由

新型コロナウィルス感染拡大による影響で予定していた野外調査の日数が制限されたことにより、当該年度の旅費の使用額が予定より大幅に抑えられ、その分を次年度使用額として計上することになった。令和５年度においてはこれまでに達せられなかった野外調査の旅費としておもに使用するとともに、年代測定等の分析費用にも充当する予定である。