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2021 年度 実施状況報告書

エフェクチュエーションの地理学:地域活性化、コンテンツ産業、国際ビジネスを対象に

研究課題

研究課題/領域番号 20K01178
研究機関香川大学

研究代表者

原 真志  香川大学, 地域マネジメント研究科, 教授 (40281175)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
キーワードエフェクチュエーション / 地理学 / 地域活性化 / コンテンツ産業 / 国際ビジネス / クリティカルイベントラーニング / 羅生門的世界
研究実績の概要

2年度目の2021年度に実施した研究実績の概要は以下の通りである。
1)エフェクチュエーション研究を地理学の視点から検討するためにさらなる文献収集を行った。昨年度に日本地理学会で発表した起業家が乗り越える逆境の一つであり、地域活性化において発生しがちではないかと考えられる「羅生門的世界」を取り上げて関連する研究を整理した上で地理学的な検討を加え、その成果を2022年度日本地理学会春季学術大会で研究題目「羅生門的世界の地理学: 地域活性化におけるマルチパースペクティブな語りの可能性」として報告した。この報告内容のキーコンセプトである「羅生門的世界」は、黒澤明監督の映画『羅生門』で描かれているような状況、すなわち事実は一つであるはずだが、 関わっている複数の人物が異なる語りをしていて本当に何が起こったのかが分からない状況を定式化したものである。
2)コロナ禍によって海外現地調査が思うようにできない中での工夫として、オンラインで開催されたCGの学会&展示会であるSIGGRAPHに参加し、またオンラインと対面のハイブリッド形式で東京にて開催されたSIGGRAPH ASIA TOKYOには2日間オンラインで2日間は対面で参加して情報収集を行い、CGの技術研究開発の最新の情報を獲得するとともに、CG産業がコロナ禍にいかに対応しているかに関する情報を収集することが出来た。
3)国内の起業家の事例として香川県内で活躍する起業家5件について文字起こしを行い、分析の基礎資料を作成した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

2年度目においてもコロナ禍のため、海外出張が全く不可能となり、予定していた海外現地調査は実施できていない。また、国内での現地調査もコロナ禍の影響で十分実施できていない。ただし、米国で開催される予定であったSIGGRAPHへのオンライン参加や、オンラインと対面のハイブリッドにより東京で開催されたSIGGRAPH ASIA TOKYOへの参加、大学の授業での講演の活用といった、実行可能な代替的な手法によって実施し、補っている。逆に、コロナ禍においても実行可能な文献検討による研究枠組みの検討として、地域活性化の取組みにおいて発生しがちであると考えられる「羅生門的世界」を研究対象として関連文献を収集し検討する作業を進め、その成果は2022年日本地理学会春季学術大会において報告することが出来た。

今後の研究の推進方策

今後は、コロナ禍の状況を見極めて、可能になった時期において国内ならびに海外の現地調査を実施する予定である。コロナ禍の状況によっては、初年度や2年度目と同様にオンラインの活用など研究方法を修正して実施可能な代替的なものにして実施することも選択肢とする。

次年度使用額が生じた理由

2年度目においても継続したコロナ禍のため、海外出張が全く不可能となり、予定していた海外現地調査は実施できていない。また、国内での現地調査も十分実施できていない。これらが次年度使用額が生じた理由である。今後の使用計画としては、コロナ禍の状況を見極めて、可能になった時期において、予定していた現地調査を実施するものとする。ただし、コロナ禍の状況によっては、初年度や2年度目と同様にオンラインの活用など研究方法を修正して実施可能な代替的なものにして実施することも選択肢とする。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 羅生門的世界の地理学:地域活性化におけるマルチパースペクティブな語りの可能性2022

    • 著者名/発表者名
      原 真志
    • 雑誌名

      日本地理学会発表要旨集

      巻: 2022s ページ: 138~138

    • DOI

      10.14866/ajg.2022s.0_138

    • オープンアクセス
  • [学会発表] 羅生門的世界の地理学:地域活性化におけるマルチパースペクティブな語りの可能性2022

    • 著者名/発表者名
      原 真志
    • 学会等名
      日本地理学会

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公開日: 2022-12-28  

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