| 研究課題/領域番号 |
20K01213
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
中村 潔 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (60217841)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 共同体 / バリ=ヒンドゥー / 土地 / 高齢化 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，インドネシア共和国バリ州の慣習法共同体を離れた成員へのインタビュー調査を通じて慣習村という特定の「場所」への帰属 の感覚を記述することである。そのために、近年のバリで顕著となってきている都市への移住と少子高齢化の帰結に対するバリの人びとの対応 の事例を取り上げる。初年度の研究計画は，文献調査と次年度の現地調査のための予備調査を行うことである。
文献調査に関しては，social gerontologyなどの関連分野の文献収集と閲読，ポスト=スハルト期のインドネシア政治についての文献調査を行った。予備調査については，新型コロナウイルスの影響で臨地調査が不可能となったため，調査対象者（の一部）とWhatsAppやFacebookなどsocial mediaを通じて連絡を取りつつ，2021年度以降の調査対象地域への住み込み調査の可能性を探り，調査計画を再考した。
また，今後も参与観察型の現地調査を行えない場合，本研究の方法を根本的に考えなおさなければならないため，代替措置で可能かどうかも検討している。そのために，文献調査もnetnographyなどオンライン調査の方法論の探究も含めることとした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルスの影響で現地調査（予備調査）がまったくできなかった。2021年度以降の可能性も不明瞭である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度以降に現地調査が可能になる場合を想定して，今年度も文献閲読と（オンラインでの）予備調査を続けるが，研究計画の変更も視野に入れる。
計画の変更は2つの方向で考えている：1. 遠隔で行える調査方法を考える。2. 調査対象そのものをオンライン・コミュニティに変更する。1については調査対象者の体制を整える必要があるので，ハードウェアやインフラの面で不安があるが，昨年度と同じく，social mediaを活用して連絡を取り続ける。また，1と2は相互排他的ではないので，遠隔でインタビュー調査を行いつつ，オンライン・コミュニティの調査も可能であるため，オンライン・コミュニティの調査方法についても文献閲読を続ける。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルスの影響で現地調査が不可能となり，旅費の使用がなくなった。
今年度に現地調査が可能となれば，旅費として使用する。
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