研究課題/領域番号 |
20K01842
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研究機関 | 大阪商業大学 |
研究代表者 |
太田 一樹 大阪商業大学, 総合経営学部, 教授 (10278880)
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研究分担者 |
芳賀 麻誉美 大阪経済大学, 経営学部, 准教授 (60327963)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 非認知能力 / 社会人基礎力 / 新卒採用 / 中小企業 / 構造方程式モデリング / 社会関係資本 / 事業承継 |
研究実績の概要 |
「1.デスクリサーチ(2次データ分析および文献研究)」と「2.企業サーベイリサーチ」を行う。「2.企業サーベイリサーチ」は①定性調査と②定量調査の2つで構成される。 1年目は、「1.デスクリサーチ(2次データ分析および文献研究)」と「2-①.企業サーベイリサーチ(定性調査)」を行い、2年目に「2-②企業サーベイリサーチ(定量調査)」を行う。さらに3年目はツール開発のほか、全体のまとめを行う予定であった。 2020年度は1年目であり、計画では「1.デスクリサーチ(2次データ分析および文献研究)」と「2-①.企業サーベイリサーチ(定性調査)」を行う予定であったが、新型コロナ感染症蔓延のため「1.デスクリサーチ(2次データ分析および文献研究)」のみを行い、対面を基本とする面接調査を実施する「2-①.企業サーベイリサーチ(定性調査)」を延期した。 その理由は、予定していた定性調査の対象企業への訪問面接が感染症予防対策のため困難であり、オンライン対応も、業績悪化や取引先との調整を含むコロナ感染対策のために忙殺されていることを理由に延期の申し入れがあったことによる。 2年目の2021年度は、1年目に予定されていた内容を行う予定であったが、新型コロナ感染症の拡大・縮小が繰り返されることで企業の業績が安定しないこともあり、企業の採用方針が定まらず、さらに調査環境の好転が見込まれなかったことから2年目も調査実施を延期した。 そのため、2年目の研究実績は限定的である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2年目の2021年度は、前年度の研究の遅れにより1年目に予定されていた内容を行う予定であったが、新型コロナ感染症の拡大・縮小が繰り返されることで企業の業績が安定しないこともあり、企業の採用方針が定まらず、さらに調査環境の好転が見込まれなかったことから2年目も調査実施を延期した。また、研究分担者の体調不良による入院等もあり、2021年11月から3月までの5か月間にわたり研究を中断したことも、進捗が遅れた理由である。
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナ感染症蔓延のため予定を順延し、2年目の2021年度に、2-①.企業サーベイリサーチ(定性調査)」と2-②企業サーベイリサーチ(定量調査)」の2つを行う予定であったが、新型コロナ感染症の拡大・縮小が繰り返されることで企業の業績が安定しないこともあり、企業の採用方針が定まらず、さらに調査環境の好転が見込まれなかったことから2年目も調査実施を延期した。また、研究分担者の体調不良による入院等もあり、2021年11月から2022年3月までの5か月間にわたり研究を中断したことも、進捗が遅れた理由である。 これにより実質的に当初予定の3年間での本研究の完了は難しいため、次年度まで延期し本研究を4年間で完了させることとし、残りの2022年度および2023年度の2年間で、「2-①.企業サーベイリサーチ(定性調査)」と「2-②企業サーベイリサーチ(定量調査)」の2つを行い、全体のまとめを行うことに変更する。 ただし、今後も新型コロナ感染症の状況、行政や大学側からの要請、および本研究対象の中小企業側の置かれている環境等を考慮した上で、協力拒否など調査実施の問題点がないかをよく検討の上、適宜、研究内容および計画を柔軟に変更する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ感染症蔓延のため予定を順延し、2年目の2021年度に、2-①.企業サーベイリサーチ(定性調査)」と2-②企業サーベイリサーチ(定量調査)」の2つを行う予定であったが、新型コロナ感染症の拡大・縮小が繰り返されることで企業の業績が安定しないこともあり、企業の採用方針が定まらず、さらに調査環境の好転が見込まれなかったことから2年目も調査実施を延期した。また、研究分担者の体調不良による入院等もあり、2022年11月から3月までの5か月間にわたり研究を中断したことで次年度使用額が生じた。 今後の使用計画は、実質的に当初予定の3年間での本研究の完了は難しいため、次年度まで延期し本研究を4年間で完了させることとし、残りの2022年度および2023年度の2年間で、「2-①.企業サーベイリサーチ(定性調査)」と「2-②企業サーベイリサーチ(定量調査)」の2つを行い、全体のまとめを行うことに変更し、それに合わせた費用支出を行う。
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