| 研究課題/領域番号 |
20K01860
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| 研究機関 | 中央大学 |
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研究代表者 |
咲川 孝 中央大学, 国際経営学部, 教授 (80272805)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 国の文化 / 組織文化 / 管理慣行 / 従業員の態度 |
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| 研究実績の概要 |
コロナ禍が続き、海外での調査ができないので、理論研究、およびオンラインを利用をしてのデータの収集に力を注いだ。また、多国籍企業であるかどうかが、国の文化に影響をうけるかどうかに関連しないことを理解をしてきて、多国籍企業であるかどうかにこどわらず、理論研究、サーベイを実施をした。また、国の文化の測定は難しく、組織文化の測定からアプローチをして、国の違いに組織文化の違いがある場合に、国の文化が存在すると仮定をして、調査をしてきた。よって、国の文化と組織文化のつなりを理論構築をして、サーベイを実施をした。また、組織文化と組織の成果との関連、特に従業員の態度の関連を分析をした。その間に介在をする、管理慣行が、組織文化と従業員の態度を媒介をするのかをサーベイをした。さらに、その間接効果が国の違いによって説明をされるかをサーベイをした。対象国は、日本、米国、英国であり、合計322名からの管理者からデータを集めた。具体的には、組織文化の次元として、クラン、市場、階層、アドホクラシーが因子分析によって抽出された。クランを除いて、3ヶ国の間の優位な違いあった。これら組織文化の次元と、従業員の職務エンゲイジメントと関連があった。この間に、管理慣行としての、伝統的なハイコミットメント管理慣行、テレワーキングなどの新しい職務形態が媒介をしていた。クラン、ハイコミットメント管理慣行、従業員の職務エンゲイジメントとの間に関連があり、90％信頼度であるか、日米での間接効果の違いがあった。米国よりも、日本でのほうが、間接効果が強かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年は、日本、シンガポール、オーストラリアからデータを集めて分析をした。今回は、調査項目をも増やして、日本、英国、米国からデータを集め、調査を実施をしたから。その調査の理論的基礎として、国の文化と組織文化とのつながりの理論枠組みを作ったから。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年は、北欧の1ヶ国、北米、または南米から1ヶ国、欧州から1ヶ国から、企業の管理者からデータを集める。その上で、これまでのサーベイデータに基づき、組織文化の国の間の違いを分析をして、組織文化の視点から国の文化の違いをしらべ、組織文化の次元と国の間の違いを分析をする。さらに、組織文化と従業員の態度との関連、管理慣行がその間に媒介をするかどうか、その間接効果は国の間で異なるか分析をする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
差額は、わずかであり、ほぼ計画通りである。
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