研究課題/領域番号 |
20K01916
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研究機関 | 青山学院大学 |
研究代表者 |
中野 勉 青山学院大学, 国際マネジメント研究科, 教授 (10411795)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | プラグマティックな価値評価 / ネットワーク / クリエイティブ・インダストリー / ハイエンド・オーディオ / デジタル化と認知 / アクターとオブジェクト / 市場 / COVID-19 |
研究実績の概要 |
当研究は、欧米の経済社会学で研究が進む「プラグマティックな価値評価 」(pragmatic valuation) の方法に、ネットワーク関係性の概念を導入し、実証から 市場メカニズムの理論化を進めるものである。製品やサービスの価値はモノ自体に内在するのではなく、アクターである個々の消費者が、オブジェクトとインタ ラクトし、その価値を認知する行為にあると考える。クリエイティブ・インダストリーでは、「状況的な認知」の多義性から、経済的な効用、表象としての意 味、審美性、CSRなどに関し、価値の認知をマイクロ・レベルで明らかにし、ステークホルダー間のネットワークを通じた協調により、集合的な合意が形成され る組織化プロセスの分析を試みている。 遂行性と関係性を応用し、マイクロからマクロへの市場の理論化を目指す研究であり、音に関するビジネスであるハイエンド・オーディオ市場においては、オーディオ・メーカーのエンジニア、マニア、プロの評論家が、技術論からの計量に加え、定性的かつ実践的な評価のディバイスを多角的に応用して、多義的に音を評価する。フィールドワークでのインタビュー、文献調査、エンジニア・評論家・編集者・プロショップのオーナーへのインタビューなどからの内容分析から、コミュニティの合意が組織化されるプロセスの解明を続けている。詳細な分析に1年程度の時間を計画しているが。この間新型コロナの広がりで、対面でのインタビューが難しくなるなかで、オンラインのコミュニケーションにより、インタビューや文献整理を続けた。研究代表者は、『グラフィック経営組織論』(新世社、2021) などの中で部分的に説明し、2021年にはオンラインで開催されたInterdisiplinary Market Studies Workshop,Grenoble, France で学会発表を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
この間は、新型コロナの広がりで、本務校である青山学院ビジネススクールでは、授業のオンライン化、及び、対面とライブでの学生とのインタラクションを同時に行うハイブリッド化を進めており、その準備と実践のために、対話型やグループワークを多用する社会人MBA教育に多くの時間と体力が奪われることとなっ た。研究代表者にとっては、個人的にはリサーチの時間の確保に大きな影響が出ている。また、多くの市場やビジネスに多大な影響が出たことと同時に、対面で のフィールドワークやインタビューが難しくなった。そのため、ネットワークづくりと研究環境づくりに多くの時間とエネルギーを費やした大変な一年となった。海外渡航が実質的に難しい中で、オンラインの学会発表を行うこととした。
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今後の研究の推進方策 |
コロナの終息が見えない中で、研究代表者は、スタートアップ企業のコミュニティ、音のビジネスに関係するプロフェッショナルのコミュニティを追っている。コロナとネットワークの変遷の視点からは、大規模イベントや集客における効率性を求められない状況で、音に関するビジネスなどクリエイティブ・インダストリーにおいて、オンラインと対面を組み合わせ、アクターがどのようにビジネスを再構築するのかが、今後の重要なトピックとなるが、文化とテクノロジーが交錯する中で、様々な変化もみられる。今後どのような新たなビジネス・モデルを作り出すのかは大きな社会課題であり、製品やサービスとしてのオブジェクトへのアクターの認知、遂行性からの解釈と 再定義、ステークホルダーによるネットワークの組み換えについて、コロナ時代と、デジタル化への市場の変化についても、アカデミックなリサーチを展開する。今後リサーチの環境が改善することを期待している。2022年には Cambridge UP から欧米の先端研究者が編集する研究書が出版される予定だが、その中に研究代表者による単著論文も収録されることが決まり、現在執筆に力を注いでいる。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナの影響で、海外での学会発表が海外渡航が不可となり、オンライン形式になり、予定していた旅費の使用がなくなった。また、オンライン化とデジタル化が進み、コロナの影響が長引く中で、インタビューや情報収集、学術的なディスカッションもオンラインへの比重が高まり、それらに必要は機材の購入などが増えた結果物品費が当初計画より多くなった。
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