| 研究課題/領域番号 |
20K01921
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| 研究機関 | 和光大学 |
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研究代表者 |
金 雅美 和光大学, 経済経営学部, 教授 (20366967)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | オンラインMBA / ビジネススクール / 日本的経営 / 海外MBA派遣制度 / MBAホルダー |
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| 研究実績の概要 |
最大の研究実績は、2021年12月20日に、『MBAと日本的経営』と題し、学文社本を出版したことである。この本は、和光大学の2021年度の学術図書刊行助成金により刊行された。この本の中で、「４．アメリカのオンラインMBAの動向」として、筆者の過去の全てのアメリカでのオンラインMBAに関する実態調査をまとめている。
本の内容は、2020年からのコロナ禍では、海外MBA派遣制度は一時停止されるとともに、企業はこの制度の方向を検討することが必要になった。GMAC（Graduate Management Admission Council）によるコロナ禍での調査では、世界中のビジネススクールへの入学希望者の前年度からの増加率が、歴史上最も高く、なかでもオンラインMBAへの入学希望者の増加率が、パートタイムやフルタイムなどの形態のビジネススクールへの入学希望者の増加率よりも高い傾向を示している。つまり海外MBA派遣制度でも、オンラインMBAという新しい形態でのMBA学位の取得方法を考慮することが必要になった。本著でのコロナ禍直前の調査では、ほとんどの企業が、海外のオンラインMBAの導入に対する関心はなかった。しかし、コロナ禍での世界的なオンライン教育の進展と隆盛は、今後の大学での教育形態を変え、企業での海外教育制度に影響を与えている。
海外MBA派遣制度のコロナ禍後の方向として、継続、廃止、再生の３つを示すが、オンラインMBAを活用しながらの制度の再生を目指す方向を提示した。すでにオンラインMBAの導入を始めた企業もある。または、海外MBA派遣制度の代わりに、国内MBA派遣制度（国内のビジネススクールに社員を派遣して、MBA学位を取得させる企業教育制度の一施策のこと）や、海外と国内のエグゼクティブMBA（学位取得、及び、管理職の短期ビジネススクールへの派遣）を活用する企業も存在する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
最大の理由は、本研究で最も重視している海外での実態調査ができないためである。海外への渡航ができず、ほとんど研究が進んでいない。それと、2021年度に30社の日本企業に対してアンケート調査をするためのパイロット調査をしたが、2通しか返信がなかったため、日本企業への調査は、現在、きわめて返信数が少なくなる恐れが多いため、難しいと判断している。そのため、まずは、海外で可能な限り多くのビジネススクールへの実態調査が必要だと判断しているが、まだ海外での調査が十分に遂行可能かどうかの見極めができていないため。なお、調査への依頼に関して、海外の大学（ビジネススクール）からの返答もかなり遅くなっているのが現状である。または、返答がないケースも少なくない。以上の点で、研究はかなり遅れていると判断している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今は、海外での調査が可能かどうかを見極めている時期である。まだコロナの影響により、渡米してのインタビュー調査は簡単ではないと考えている。オンラインでは調査では、受け付けてくれない大学が多い。実際には、大学を訪問して、直接にインタビューをする方法が最も調査のメリットが大きい。そのため、今年は調査ができるかどうか定かでないのが現状である。
現在、訪問先の大学に依頼を書けている最中である。多くの大学に依頼をかける必要があるが、すでに筆者との関係がある大学でのインタビューは可能であるが、現在は、直接に会うインタビュー調査に対して、相手側の大学はあまり積極的でないため（海外からの訪問者に対しては厳しい規制があるため）、時期を選ぶ必要があると感じている。
そのため、今年度は海外での実態調査の可能性を判断する時期だと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
現在、コロナの影響により、本研究の最も重要である海外での実態長が行えないため、その時期を見極めている状態である。コロナの影響が海外での実態調査を難しくしているため、現状では、調査を先送りしている状態である。
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