研究課題/領域番号 |
20K01992
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研究機関 | 北海道科学大学 |
研究代表者 |
櫻井 秀彦 北海道科学大学, 薬学部, 教授 (70326560)
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研究分担者 |
森藤 ちひろ 流通科学大学, 人間社会学部, 教授 (10529580)
岸本 桂子 昭和大学, 薬学部, 教授 (50458866)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | ヘルスリテラシー / 健康行動理論 / 意図的/非意図的 / QOL / 継続消費 / アドヒアランス / 不適正消費 |
研究実績の概要 |
2年目に当たる令和3年度は、QOLの回復/増進、消費の選択/継続のカテゴリのうち、まず、①初年度に行った「QOL回復・継続消費」に該当する慢性疾患治療薬に関する調査の論文化を行った。慢性疾患の患者数が多い高血圧と糖尿病治療薬、ならびに急性期で処方される抗菌薬を服用した計1700名にweb調査を行った(重複無し)。先行研究に基づいて測定した影響要因である自己効力感、患者エンパワメント(情報探索や知識獲得意欲)、ならびに機能的・相互的・批判的の3次元のヘルスリテラシーからの意図的/非意図的な服薬中断への影響、更には服薬継続(アドヒアランス)尺度への影響をパス解析により検討した。その結果、アドヒアランス尺度には、非意図的中断、次いで効力予期の影響が大きかった。意図的中断は慢性期では相対的に強く影響し、抗菌薬では小さかった。また、情報探索と知識獲得、更に批判的ヘルスリテラシーはアドヒアランス尺度に対し負の影響を示した。影響度順から見た場合、飲み忘れ等による非意図的中断への対処が最優先され、次いで効力予期を高めること、更に慢性疾患では意図的な中断への対応も必要なことが示された。一方、影響度は相対的には大きくないものの、情報探索、知識獲得、批判的ヘルスシテラシーなど、患者による情報や知識に対する過度なコミットは自己判断による中断行動の要因となる可能性が示唆された。 加えて、初年度調査データの学会発表や論文査読での指摘のあったモデルの精緻化について対応・検討するため、追加調査を行い、拡張型健康信念モデルに基いた分析を行った。 次に、②2年目の調査目的である「QOL回復・消費選択」の調査に関して、花粉症治療薬とドライアイの点眼薬の、A:医療用医薬品、B:市販薬、C:両者の併用(薬学的に不適正使用)の選択者の消費実態、過剰消費ならびにC:両者併用群への移行確率に影響を与える要因を検討した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
QOLの回復/増進、消費の選択/継続のカテゴリのうち、「QOL増進・消費継続」に該当するフィットネスジムに関する調査については、コロナ禍の感染リスクへの意識などにより、通常の意識下での回答が得られないと判断し、調査年度の変更を余儀なくされている。しかし、その代替策として、「QOL回復・消費選択」の調査を前倒しで実施し、ある程度分析が進められた。調査は花粉症治療薬とドライアイの点眼薬の消費者に対し、A:処方薬、B:市販薬、C:処方薬と市販薬の併用群でそれぞれn=300から400を確保でき、各群での消費実態や、不適正使用とされるC:処方薬と市販薬の併用に結びつく要因を示すことができた。更に、初年度に行った、「QOL回復・継続消費」に該当する慢性疾患治療薬に関する調査データの分析を完了させ、2本の査読付学術論文として公刊することができた(他に採択済みで印刷中のもの1本)。加えて、初年度の調査データでの学会発表時に指摘を受けたモデルの精緻化について追加データを収集し、最終年度での複数の学会発表が受理、もしくは既に発表がなされている。以上から、総合的には計画通りの成果を出せているものと受け止めている。
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今後の研究の推進方策 |
最終年度は、2年度目に行った調査データを査読付論文化に向けて学術誌へ投稿するとともに、「QOL改善/消費選択」と「QOL改善/消費継続」に着目して、サプリメント(健康食品)の選択ならびに消費継続行動、更には過剰摂取など不適正消費について検討可能な調査データの収集を目指す。また、既存の主観的ヘルスリテラシー尺度では、他の構成概念ほど消費行動への影響は強くないことが示唆されたことから、客観的なヘルスリテラシーも同時に測定し、その高低の影響もモデル分析で明らかにする予定である。 なお、フィットネスジム等を対象にした調査に関しては、上述のとおりコロナ禍の影響が避けられないと考えられることから、サプリメントを対象とした調査を拡充することでこれに充てる予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
令和3年度もコロナ禍の影響により、予定していた学会発表ならびに研究打合せがすべてオンライン開催となり、その出張旅費その他の経費が全く発生しなかったもの。 また、同様にフィットネスジムを対象とした調査も順延としたことから相応の繰越となった。
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