| 研究課題/領域番号 |
20K02085
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| 研究機関 | 豊橋技術科学大学 |
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研究代表者 |
畑山 要介 豊橋技術科学大学, 総合教育院, 准教授 (70706655)
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| 研究分担者 |
橋本 努 北海道大学, 経済学研究院, 教授 (40281779)
丸山 千賀子 金城学院大学, 生活環境学部, 教授 (20324965)
根本 志保子 日本大学, 経済学部, 教授 (70385988)
伊藤 賢一 群馬大学, 社会情報学部, 教授 (80293497)
神野 由紀 関東学院大学, 人間共生学部, 教授 (80350560)
生垣 琴絵 日本大学, 法学部, 講師 (90646093)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 消費社会 / 倫理的消費 / 経済思想 / 消費者運動 / ハンドメイド / 持続可能性 / 無印良品 / 物質主義 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、物質性の哲学の展開を社会学に導入することで消費社会論を理論的に刷新し、記号理論とは異なる仕方で「モノの倫理的消費」を再評価することである。本研究プロジェクトでは「消費社会論研究会」を組織して定期的な研究会を開催するとともに、担当するサブテーマごとに原稿執筆を進めた。今年度は、研究代表者・研究分担者各自が前年度の研究会におけるディスカッションをもとに、それぞれの担当サブテーマの考察を展開した。サブテーマを以下の４つのカテゴリに区分し、それぞれの中で具体的な検討をおこなった。
（１）消費理論の最前線：ケイト・ソパーやダニエル・ミラーの理論的研究
（２）家庭を超えて：プロシューマ―の登場や消費者運動の展開の研究
（３）環境への配慮：産消提携やプラスチック製品使用の研究
（４）顕示しない消費の台頭：無印良品やミニマリズムに関する研究
本年度７月には、上記の成果を『ロスト欲望社会―消費社会の文化と倫理はどこに向かうのか』（橋本努編, 勁草書房）にとりまとめ出版した。９月には経済社会学会においてラウンド・テーブル「ロスト近代の消費文化：道徳と倫理・無印良品・ミニマリズム」を設置して本プロジェクトの成果を発表し、学会において専門的な議論を深めた。さらに３月には『ロスト欲望社会』の合評会を開催し、哲学、人類学、経営学を専門とする外部研究者３名をゲストとして招聘してサブテーマごとのより深い検討をおこなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は当初の予定通り『ロスト欲望社会』を出版するなど、昨年度の集中的な研究会開催をもとにした研究成果の公表が中心となった。本書は学会や合評会、さらには新聞紙書評を通じていくつもの反響があり、社会学や経済学に留まらず、哲学、人類学、経営学など多様な分野を横断した様々な研究者との議論を通じて、本プロジェクトのテーマが一層促進されることになった。こうした分野横断性が本プロジェクトの特色でもあり、オープンな形式で合評会を開催して自らの分野とは異なる外部研究者を積極的に招く試みが順調に成功したと言える。また、代表者・分担者のサブテーマごとの研究発表も順調に進行しており、多くの学会や雑誌で本プロジェクトに関する成果が報告された。
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| 今後の研究の推進方策 |
本プロジェクトでは、『ロスト欲望社会』で発表した内容をさらに進展させるとともに、物質性やものの実在性をめぐる哲学を通じて消費社会論そのものを理論的に発展させていくことを狙っている。M.ガブリエルの「新しい実在論」やB.ラトゥールの「アクター・ネットワーク・セオリー」などについて、人間とモノとの関係を考察する新しい視覚として検討を進めている。こうした理論研究の成果を消費研究に活かしていく方途について、議論を重ねていく予定である。さらに、実証的な研究としては、ハンドメイドとDIYをめぐる関係について、さらには水の消費に関する研究について、次年度に研究会内で検討を進めることを予定している。コロナの拡大など様々な事態が想定されるが、既にオンラインでの研究会体制が整っており、研究計画は予定通り進行することが十分に予想される。また、次年度は対面と遠隔を組み合わせたハイブリッド型の研究会を開催することを計画しており、そのための機材購入など環境整備もおこなっていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度は、新型コロナウィルス感染症の影響で対面での学会や研究会の開催ができない状況となり、当初予定していた旅費が使用できない状態にあった。本年度は対面にて研究会や学会が開催される予定であり、翌年度分は当初の計画通りに使用する。本年度に生じた次年度使用額については、対面と遠隔を組み合わせたハイブリッド型の会議システムの導入や、研究過程で新たに必要が生じた図書資料の購入など、プロジェクトの遂行を円滑にするための環境整備に充てていく。
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