研究課題
最終年度であり、各エリア活動を継続するとともに、復興のまちづくりプロセスを集団特性（集合性とする）のPTGとして概念整理し、シンポジウム「被災・復興から学ぶ：誰もができるまちづくり」を開催した。調査活動：生活再建エリア（東日本大震災被災地および原発災害被災者避難エリア）・地域完結エリアにおいて調査活動を行った。生活再建エリアでは、発災から12年が経過して新たな生活が定着はしてきているものの、復興のプロセスにおいてまちづくりの実践を行ってきた調査協力者の思いの変化のリフレクションから、まちづくりに取り組んだ地域の集合性を抽出することができた。また、地域完結エリアでは、高齢化の進展に伴うリーダー喪失を経て、地域全体で地域の活性化を図る取組みに発展させてきたプロセスを振り返る中で、集合性を抽出した。これらを活動理論に基づき分析し、集合性にみるPTG（心的外傷後成長）として整理できた。シンポジウム：自然災害後の復興のまちづくりや高齢化の進展する過疎地域自治会のまちの再生活動の事例から、近未来に我々が経験する様々な生活環境の変化を予測し、誰もができる範囲で、誰もが住みよいまちづくりについて、防災・減災の考えも取り入れながら議論し、整理することを目的としたシンポジウムを開催した。シンポジストは、生活再建エリアのまちづくり実践家2人と地域完結型エリアの地域活性化リーダー1人であった。2024年2月3日にオンライン開催し、申し込み80人、当日参加57人で、申込者にはオンデマンド配信を行った。アンケートの結果（回収率43.5％）、内容について満足（79.4％）、まあまあ（17.6％）であり、今後への活用度も役に立つ（79.4％）、まあまあ（20.6％）と高った。自由記載では、今後に向けて「多様性を認めあえるまちづくり」「長期的な視点での、各地での活動の評価」が必要であるという意見があった。
すべて 2023
すべて 学会発表 (4件)
