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本研究は、データの入手や更新がしやすい公的な統計データを用いて、秋田県を例にして市町村単位で、ヒートショック関連死因の死亡率（脳血管疾患、心疾患、等）に対して気候と住宅の居住環境・性能要因（省エネ基準に対応した建設年、床面積、窓の断熱化、等）が与える影響を、食・生活習慣などの要因も含めた統計分析により検討した。特に住宅要因では、住宅ストックの6割を占める無断熱・低断熱住宅の改善のため、HS低減に有効な断熱補強の範囲（住宅全体、主な居室）と断熱性能の示唆を得た。また年間の死亡率と冬季の死亡増加率を用いて、地域のヒートショック死亡率の特徴を9つに区分する方法を提案した。
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