| 研究課題/領域番号 |
20K02477
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
福島 裕敏 弘前大学, 教育学部, 教授 (40400121)
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| 研究分担者 |
吉崎 聡子 弘前大学, 教育学部, 助教 (00361006)
吉中 淳 弘前大学, 教育学部, 教授 (10341629)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 教員養成 / 効果検証 / Institutional Research |
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| 研究実績の概要 |
【 ①入試制度改革の効果検証 】
2016年度入学者から実施した、これまでの講座別から校種（小コース・中コース）別への入試改革の効果検証をおこなった。新型コロナウイルス禍への対応に追われたため十分な考察ができていないが、前年度入学者に比べて、小コースでは一年次の教職志望度の低下が顕著となっている一方、中コースでは前年度入学者に比して教職志望度が相対的に高い水準で推移していることを明らかにした。
【 ②ＩＲの手法による教学改善システムの構築 】
昨年度公表した論文の知見の一つとして、一年次の教職キャリア形成の充実の必要性が挙げられる。そのため、一年次後期・必修科目「キャリア形成の基礎B」（教育学部用）についての効果検証をおこない、非教職志望を強めつつある、あるいは教職志望と非教職志望度が拮抗している学生に対しては、実際に子ども達と関わり，その体験を丁寧に意味付けることが自らの教職観やキャリア像を構築・再構築していく重要な契機の一つになることを明らかにした。この成果は、令和２年度日本教育大学協会研究集会において発表した。
【 ③卒業生に対する追跡調査の方法と体制の整備 】
2021年3月に卒業する学生4名と卒業後６年を経過した卒業生2名に対するPAC（Personal Attitude Construct）分析にもとづくインタビュー調査を実施した。前者については、学生たちが教員養成カリキュラムが目指す教員像を達成していることを確認したが、新型コロナウイルス禍により教育実習等の制限ゆえか、例年に比べてやや抽象的なものにとどまっていた。後者については、大学四年間を通じて培った教員としての核となる信念が、卒業時・卒後１年後と同様に保持されていることが明らかとなり、大学における教員養成が入職後の教員としてのアイデンティティを維持していく上での土台となっていることを示すものと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定してた2016年度入試改革の効果検証が、上述のとおり、十分に進めることができなかったが、それ以外については、データの分析と成果公表、卒業生に対するインタビュー調査を着実に進めてきているため、おおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
【 ①入試制度改革の効果検証 】については、2017年度入学者（2021年3月卒）を含めて分析していく。ただし、その際、新型コロナウイルス感染拡大による教育実習の制約が与える影響を踏まえて分析をおこなう必要がある。
②③については、計画どおり、研究を進める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、参加予定であった学会等がWebでの開催となり、また移動を伴う調査も控えるようにしたため、次年度使用額が生じた。
次年度も同様の状況が予想されるため、統計解析ソフトのアップデート等の研究環境の整備等に充てることを現時点では計画している。
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