| 研究課題/領域番号 |
20K02515
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
西平 直 京都大学, 教育学研究科, 教授 (90228205)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | ブータン / モラル / スピリチュアリティ / サステナビリティ / コスモロジー / 前近代 / 身体 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は「モラルの育成」を主題とし、次世代の「モラルの育成」を「次世代支援」の視点から考察する。ブータンをフィールドとし、次世代支援に関わる人々にインタビューを行い、ブータン社会全体の「モラル育成」の仕組みに焦点を当てる。理論研究としては、「モラル育成にとってのスピリチュアリティの意味」に焦点を当て、フィールド研究と理論研究を往復する研究を目指す予定であった。
ところが、新型コロナウイルスのため、計画の変更を余儀なくされた。一切渡航が不可能となったため、インタビュー調査は断念せざるを得なかった。先方の関係機関とは、インターネットやSNSを通じて連絡を取り続けたが、やはり実質的なインタビュー調査は実施できなかった。
そこで研究のシフトを、理論研究に移し、研究の理論的基盤を根底から問い直す研究を開始した。「モラル形成」に関する理論研究に着手し、とりわけ、前近代社会における「モラル形成」の知恵を学ぶべく、日本の思想における「自己形成の諸実践 self-cultivation」について研究を深めた。その成果は、これまでの研究の成果と合わせて、『修養の思想』（春秋社、2020年）、『養生の思想』（春秋社、2021年3月）として発表された。また、英文による研究発表も積み重ねている。Nishihira, T., Self-Cultivation in Japanese Traditions, Journal of Educational Philosophy and Theory, Philosophy of Education in a New Key: East Asia (A collective project of the PESA executive), Published online: 28 May 2020、などである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルスによる影響が大きかった。
ブータンにおけるインタビュー調査が実施できなかったため、研究の変更を余儀なくされた。ブータンに関する理論研究をすることも考えたが、それよりも、日本国内で（しかも移動が制限される中で）最も有効な代替案として、理論研究に焦点を当てることした。おかげで、理論研究の成果は大いに上がった。
今年度、調査を実施することができれば、もちろん実施するが、そうでなければ、このまま理論研究を継続することになる。幸い五年計画であるので、期間内には、ブータン調査を実施することができると思われる。その時、こうした理論研究が調査の足腰を強めることになる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度の研究は、新型コロナウイルスの状況次第で、二つの案を想定している。
A）ブータンへの渡航が可能になる場合。その場合は、当初の予定通り、インタビュー調査を実行する。１）NPOローデン基金（後述）の活動調査。とりわけ「SEEDプロジェクト」の調査。２）RTC(ロイヤル・ティンプー・カレッジ)の学生インタビュー。３）遠隔地の山村（Dawakha）の保育園スタッフの調査。４）僧院（Dechen Phodrang）の調査。ブータンを訪ねることができなかった昨年度も、継続的に連絡を取り続けていたので、いつ訪問することになっても、準備はできている。
B）ブータンへの渡航が不可能な場合。このまま理論研究を深める。１）日本思想における「モラル形成」、とりわけ、前近代の「身体」に焦点を当てた自己形成の思想を見る。2）日本思想の知恵を英文にして海外の研究者に発信する。拙著『無心のダイナミズム』、同『世阿弥の稽古哲学』の英訳作業が最終段階に入っているため、その作業を遂行する。3）スピリチュアリティの位相を比較研究するエピステモロジー（存在・認識論的地平）の基礎研究を行う。
インタビュー調査（A案）の場合は、その成果をすぐに公表することはできないが、理論研究（B案）の場合は、書籍や論文として発表する以外にも、依頼講演などの機会にその成果を発信する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルスのため、ブータンへの渡航が不可能となり、インタビュー調査を断念せざるを得なかった。そのため、研究の中心を理論研究へと変更し、予定していた旅費を一切使用する必要がなくなった。また国内の移動も極度に制限されたため、研究費を使用する必要がなく、書籍や資料などは、すべてこれまでの研究で蓄積があったため、研究費を使用することはなかった。その資金は、本年度以降、ブータンに長期滞在する可能性があるため、そのまま次年度に回すのが最も合理的な使用法であると判断した。万一、今年度も渡航が不可能となった場合は、ブータンの研究協力者に依頼して、何らかの形の「調査」を実施してもらうなど、対応することも予定している。
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