研究課題/領域番号 |
20K02526
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研究機関 | 大阪成蹊大学 |
研究代表者 |
高尾 淳子 大阪成蹊大学, 教育学部, 准教授 (90610535)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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キーワード | 福祉KI / インクルージョン / 職場風土改善 / 職場力向上 |
研究実績の概要 |
福祉職場の課題把握及び職場力向上や職場風土改善に係る先行研究を整理した上で、福祉KI活動ワークショップ(WS)準備のためソフトウェアやハードウエアの検討・開発を実施した。今後は、筆者が保育職場で展開した対面型KI活動WSから、IT技術を用いたKI活動へと手法を再構築し、各福祉職場に導入・展開しやすい新しいKI活動の教材ソフトウェア開発、オンラインWSのためのハードウエア等のインフラ整備を進める。 【研究成果公表】●国内学会:日本保育学会①園長・主任が育てたい保育者の職能‐保育者同士が互いに研鑽しながら成長していく仕組み構築の参考に②保育所における職場風土の課題調査‐職場の目標および課題共有を進める視点から③園長・主任が育てたい保育者の職能④ペアレンティングに関する保護者のニーズ⑤インクルーシブ保育クラスづくりの促進要因⑥インクルーシブ保育クラスづくりの促進要因-現職保育者による言葉を手掛かりに-●産学連携: (一般) 日本能率協会①職場を活性化し学び合いの風土をつくる 保育KI -しなやかで強い保育チームづくり-●国際学会:OMEP "Professional Development for ECEC Teachers: Through a Follow-up Survey of HOIKU-KI Method"●論文:①介護職員の離職要因に関するシステマティックレビュー②子どもが言葉を学ぶツールとしての絵本の選択指標の必要性③保育者が寄与するペアレンティングへの一考察④インクルーシブ保育実践者のキャリアスキル-米国ワシントン州のスキル標準を参考に ⑤乳幼児の言語指導に関与する保育者のキャリアスキル●著書:三学出版①インクルーシブ保育実践者の人材育成-職場を活性化し学び合いの風土をつくる保育KI②しなやかで強い保育チームづくり【保育KI活動ハンドブック】
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度当初からの新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2022年度までの期間は、福祉職場の職場課題の把握、ならびに職場力向上や職場風土改善に関する取り組み事例や先行研究のシステマティックレビューを実施した。この期間は県境を越える移動の自粛が求められていたことや、国立国会図書館の入場制限もあり、システマティックレビューのために公立図書館、大学図書館、国立国会図書館等に出向いて文献調査を行なう活動が叶わなかった。そのため、代わりにインターネットを用いたデジタル文献調査を実施した。また、上記の事例調査、先行研究調査と並行して、福祉職場におけるKI活動ワークショップ開催準備のため、ワークショップで用いるソフトウェアやハードウエアの検討・開発を行なった。 2023年5月8日に新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行したため、それまで3年間自粛していた県境を超えての調査研究や研究発表を再開し、現在も進行中である。
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今後の研究の推進方策 |
ネットワークを活用したワークショップの開催準備のため、セキュリティを確保したネットワーク環境とデータサーバの整備を行なう。2024年度の計画により、「思考整理ソフト」を整備し、ワークショップにて参加者から得た意見を抜け漏れなく効率よく整理する。また、各福祉職場に導入・展開しやすい新しいKI活動の教材ソフトウェアの開発、オンラインワークショップのためのハードウエア等のインフラ整備を進める。さらに、ワークショップ用テキストを作成し、印刷する。これらの設備は所属機関に整備されていないため、本科研費で購入する。
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次年度使用額が生じた理由 |
職場課題の把握のため、現場の生の声を漏れなく吸い上げるため、自由記述式の設問を多数導入し現場調査を実施する予定であったが、2022年度までの期間は新型コロナウイルス感染拡大の影響により中止した。2023年度に引き続き2024年度は、職場力向上、ならびに職場風土改善の先行研究および事例研究を行なうため公立図書館、大学図書館、国立国会図書館等に出向く。また、研究成果の発表等のため事業所等に出向く。これに係る旅費として本科研費を使用する。 ネットワークを活用したワークショップの開催準備のため、セキュリティを確保したネットワーク環境とデータサーバの整備を行なう。2024年度の計画により、「思考整理ソフト」等を整備し、ワークショップにて参加者から得た意見を抜け漏れなく効率よく整理する。また、各福祉職場に導入・展開しやすい新しいKI活動の教材ソフトウェアの開発、オンラインワークショップのためのハードウエア等のインフラ整備を進める。さらに、ワークショップ用テキストを作成し、印刷する。これらの設備は所属機関に整備されていないため、本科研費で購入する。
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